読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.6
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高28,789百万円前年比 +4.8%
営業利益2,139百万円前年比 -16.6%
経常利益2,287百万円前年比 -14.8%
純利益（親会社株主帰属）1,498百万円前年比 -19.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益67.25円
売上高営業利益率7.4%
期末の財政状態
総資産45,619百万円
うち純資産 37,630 百万円自己資本比率 82.5%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,061
投資-207
財務-708
純増減+146
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,546百万円
セグメント別売上高給水装置事業 16,838百万円（前年比 +7.1%）、住宅設備事業 13,361百万円（前年比 +21.0%）、商品販売事業 2,452百万円（前年比 +4.2%）
セグメント別利益給水装置事業 4,333百万円（前年比 -11.0%）、住宅設備事業 1,956百万円（前年比 -5.8%）、商品販売事業 120百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高29,290百万円（前年比 +1.7%）
営業利益1,830百万円（前年比 -14.5%）
経常利益1,990百万円（前年比 -13.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,320百万円（前年比 -11.9%）
年間配当予想30円/株 → 30円/株（0.0%）
配当性向44.5%
株主還元方針連結配当性向50％を目安
業績の増減要因
配水管布設替工事需要や住宅需要、給水・給湯配管システム関連部材の販売増加、販売チャネルの拡大などにより売上高が増加した一方、銅価格の高騰による調達コスト上昇で給水装置事業の利益が減少しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 会員権売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 20百万円、投資有価証券売却損 0百万円
減価償却費618百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数23,000,000株
期末自己株式数805,117株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 28,789百万円（前年比 +4.8%） |
| 営業利益 | 2,139百万円（前年比 -16.6%） |
| 経常利益 | 2,287百万円（前年比 -14.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,498百万円（前年比 -19.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 67.25円 |
| 売上高営業利益率 | 7.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 82.5 / 前期末 82.7 |
| 総資産 | 45,619百万円 |
| 純資産 | 37,630百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,061百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -207百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -708百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,546百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 29,290百万円（前年比 +1.7%） / 営業利益 1,830百万円（前年比 -14.5%） / 経常利益 1,990百万円（前年比 -13.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,320百万円（前年比 -11.9%） |
| 年間配当予想 | 30円/株 → 30円/株（0.0%） |
| 配当性向 | 44.5% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向50％を目安 |
| セグメント別売上高 | 給水装置事業 16,838百万円（前年比 +7.1%）、住宅設備事業 13,361百万円（前年比 +21.0%）、商品販売事業 2,452百万円（前年比 +4.2%） |
| セグメント別利益 | 給水装置事業 4,333百万円（前年比 -11.0%）、住宅設備事業 1,956百万円（前年比 -5.8%）、商品販売事業 120百万円 |
| 減価償却費 | 618百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 会員権売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 20百万円、投資有価証券売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 23,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 805,117株 |
| 業績の増減要因 | 配水管布設替工事需要や住宅需要、給水・給湯配管システム関連部材の販売増加、販売チャネルの拡大などにより売上高が増加した一方、銅価格の高騰による調達コスト上昇で給水装置事業の利益が減少しました。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。配水管布設替工事需要や住宅需要、販売チャネルの拡大などで売上高が増加しました。一方、主要原材料である銅価格が前期を大幅に上回り、調達コストが上昇したため、給水装置事業を中心に利益が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。