読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.2
営業利益の前期比増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高29,648百万円前年比 -0.5%
営業利益2,660百万円前年比 +5.2%
経常利益3,072百万円前年比 +7.2%
純利益（親会社株主帰属）2,110百万円前年比 +6.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益264円03銭
売上高営業利益率9.0％
期末の財政状態
総資産36,276百万円
うち純資産 28,325 百万円自己資本比率 78.1%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,565
投資-242
財務-606
純増減+2,717
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,455百万円
セグメント別売上高日本 29,195,969千円、中国 452,966千円、フィリピン －
セグメント別利益日本 2,988,539千円、中国 355,232千円、フィリピン 6,120千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高30,500百万円（前年比 +2.9%）
営業利益2,700百万円（前年比 +1.5%）
経常利益2,800百万円（前年比 -8.9%）
純利益1,900百万円（前年比 -10.0%）
年間配当予想75円 → 80円
配当性向2025年3月期 28.4% / 2026年3月期予想 33.7%
業績の増減要因
新設住宅着工戸数が低調に推移するなか、採算性を考慮した販売品目の見直しにより、売上高は前期比0.5％減、営業利益は前期比5.2％増となった。投資有価証券売却益もあり、経常利益は前期比7.2％増となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社。期中における連結範囲の重要な変更は無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3,862千円 / 特別損失 固定資産除却損 6,581千円
減価償却費1,039,665千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数8,322,178株
期末自己株式数314,794株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 29,648百万円（前年比 -0.5%） |
| 営業利益 | 2,660百万円（前年比 +5.2%） |
| 経常利益 | 3,072百万円（前年比 +7.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,110百万円（前年比 +6.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 264円03銭 |
| 売上高営業利益率 | 9.0％ |
| 自己資本比率 | 当期末 78.1% / 前期末 78.4% |
| 総資産 | 36,276百万円 |
| 純資産 | 28,325百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,565百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -242百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -606百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,455百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,500百万円（前年比 +2.9%） / 営業利益 2,700百万円（前年比 +1.5%） / 経常利益 2,800百万円（前年比 -8.9%） / 純利益 1,900百万円（前年比 -10.0%） |
| 年間配当予想 | 75円 → 80円 |
| 配当性向 | 2025年3月期 28.4% / 2026年3月期予想 33.7% |
| セグメント別売上高 | 日本 29,195,969千円、中国 452,966千円、フィリピン － |
| セグメント別利益 | 日本 2,988,539千円、中国 355,232千円、フィリピン 6,120千円 |
| 減価償却費 | 1,039,665千円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3,862千円 / 特別損失 固定資産除却損 6,581千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。期中における連結範囲の重要な変更は無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 8,322,178株 |
| 期末自己株式数 | 314,794株 |
| 業績の増減要因 | 新設住宅着工戸数が低調に推移するなか、採算性を考慮した販売品目の見直しにより、売上高は前期比0.5％減、営業利益は前期比5.2％増となった。投資有価証券売却益もあり、経常利益は前期比7.2％増となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新設住宅着工戸数が低調に推移するなか、採算性を考慮して販売品目を見直したことが挙げられています。また、経常利益については投資有価証券売却益も理由とされています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。