読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+4.0%
基準 24,531目標25,500百万円
営業利益+8.7%
基準 2,345目標2,550百万円
営業利益率+0.4pt
基準 9.6目標10%
ROE+1.1pt
基準 8.9目標10%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか営業利益率10.0%、ROE10.0%（中計目標） → 営業利益率11.9%、ROE10.6%（2021年3月期実績）（営業利益率+19.0%、ROE+6.0%）+19.0%公表された2つの数値から算出
分野別の投資額分野 設備投資額 / 金額 890百万円 / 対象 2022年3月期予算、分野 研究開発費 / 金額 343百万円 / 対象 2022年3月期予算
重点施策
01市場環境に対応した営業推進
02ユーザーの豊かな生活に貢献する付加価値の高い商品の開発
03QCD+E（環境配慮）の追求による利益を生む生産体制づくり
04海外市場の販路拡充
05次世代を担う人財育成
06技術力の強化
07ＴＶＣＭの開始
08新工場の着工
09サステナビリティ委員会の立ち上げ
計画の前提ドルは100円台、元は15円台前半から16円台後半へ上昇、2020年度新設住宅着工戸数81万戸、既存住宅流通及びリフォームの市場規模14兆円へ（2030年）
セグメント別目標セグメント 海外 / 指標 海外売上高 / 目標 12億円 / 時期 2023年3月期
対象市場の規模指標 2020年度新設住宅着工戸数 / 数値 81万戸 / 出典 国土交通省、見込は住宅生産団体連合会、指標 既存住宅流通及びリフォームの市場規模 / 数値 14兆円（2030年） / 出典 国土交通省、(公財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター
会社が挙げているリスク
少子・高齢化→世帯数減少→新設住宅減少→他社との競争激化
為替・材料価格・受注の変動
新型コロナウイルス感染症の影響
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | Innovation for 2022 |
| 計画期間 | 2021年3月期から2023年3月期までの3ヵ年 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 24,531百万円（2020年3月期実績） → 25,500百万円（2023年3月期目標）（+3.9%） |
| 営業利益目標 | 2,345百万円（2020年3月期実績） → 2,550百万円（2023年3月期計画）（+8.7%） |
| 営業利益率目標 | 9.6%（2020年3月期実績） → 10.0%（2023年3月期目標）（+4.2%） |
| ROE目標 | 8.9%（2020年3月期実績） → 10.0%（2023年3月期目標）（+12.4%） |
| 分野別の投資額 | 分野 設備投資額 / 金額 890百万円 / 対象 2022年3月期予算、分野 研究開発費 / 金額 343百万円 / 対象 2022年3月期予算 |
| セグメント別目標 | セグメント 海外 / 指標 海外売上高 / 目標 12億円 / 時期 2023年3月期 |
| 計画の前提 | ドルは100円台、元は15円台前半から16円台後半へ上昇、2020年度新設住宅着工戸数81万戸、既存住宅流通及びリフォームの市場規模14兆円へ（2030年） |
| 重点施策 | 市場環境に対応した営業推進、ユーザーの豊かな生活に貢献する付加価値の高い商品の開発、QCD+E（環境配慮）の追求による利益を生む生産体制づくり、海外市場の販路拡充、次世代を担う人財育成、技術力の強化、ＴＶＣＭの開始、新工場の着工、サステナビリティ委員会の立ち上げ |
| 前計画の実績 | 営業利益率10.0%、ROE10.0%（中計目標） → 営業利益率11.9%、ROE10.6%（2021年3月期実績）（営業利益率+19.0%、ROE+6.0%） |
| 対象市場の規模 | 指標 2020年度新設住宅着工戸数 / 数値 81万戸 / 出典 国土交通省、見込は住宅生産団体連合会、指標 既存住宅流通及びリフォームの市場規模 / 数値 14兆円（2030年） / 出典 国土交通省、(公財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター |
| 認識するリスク | 少子・高齢化→世帯数減少→新設住宅減少→他社との競争激化、為替・材料価格・受注の変動、新型コロナウイルス感染症の影響 |
| 公表日 | 2021年11月12日 |
この書類が述べていない項目（10件）
当期純利益目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額非財務目標見直し・取り下げの理由取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2021年3月期は営業利益率とROEが中期経営計画の目標を達成した。売上高や利益については、巣ごもりによる住宅リフォーム需要、高付加価値商品の受注、コロナ禍におけるセンサー水栓の売上増が寄与したと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。