THK（6481）・事実達成
決算期変更に伴う変則決算と前年同期比較の制約
FY2017-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q1。
7記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
決算期の3月から12月への変更16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q1達成有価証券報告書
「しかしながら、好調であった前年同期に比べて連結売上高は110億６千万円（12.7％）減少し、763億３千４百万円となりました。」
2019年12月期第1四半期では前年同期との通常比較が行われており、決算期変更に伴う変則決算・比較制約が解消された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため、対前期増減率を記載しておりません。」
前期が変則決算であるため通常の対前期増減率を記載しない扱いが続く一方、12か月に調整した参考比較値が提示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年12月期第３四半期連結財務諸表を作成していないため、対前年同四半期増減率については記載しておりません。」
決算期変更により前第3四半期連結財務諸表がなく、通常の前年同期比増減率を記載しない扱いが継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このため、対前年同四半期増減率を記載しておりません。」
決算期変更に伴う連結対象期間の相違から、通常の前年同期比増減率を記載しない扱いが継続している。一方、調整した対応期間による比較値は参考情報として示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間については、３月決算の連結対象会社は３ヶ月間（平成29年４月１日～平成29年６月30日）、12月決算の連結対象会社は６ヶ月間（平成29年１月１日～平成29年６月30日）を連結対象期間とした変則決算となっております。このため、対前年同四半期増減率を記載しておりません。」
決算期変更に伴う連結対象期間の相違と、前年同期比増減率を記載しない扱いが継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このため、対前年同四半期増減率を記載しておりません。」
決算期変更に伴う連結対象期間の相違から、前年同期比増減率を記載しない扱いが継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当連結会計年度は決算期変更の経過期間となり、当第１四半期連結累計期間については、３月決算の連結対象会社は３ヶ月間（平成29年４月１日～平成29年６月30日）、12月決算の連結対象会社は６ヶ月間（平成29年１月１日～平成29年６月30日）を連結対象期間とした変則決算となっております。このため、対前年同四半期増減率を記載しておりません。」
決算期変更の経過期間として連結対象期間が会社ごとに3ヶ月間または6ヶ月間となり、前年同期比増減率を記載していないことが開示されている。