第1四半期累計の売上高・利益の前年同期比増加
FY2017-Q1に初出。。直近の記載はFY2024-Q1。
- FY2024-Q1第1四半期が増収・営業増益等から減収減益へ変化有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、国内を中心に自動車生産が回復し、設備需要も一部で増加しましたが、産業機械・建設機械・市販分野では中国など海外需要の減少を受け、593億38百万円(前年同期比9.9%減)となりました。利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料価格の高騰に加え、ロボット・油圧機器などでの操業度の悪化が大きく影響し、営業利益は11億83百万円(同69.8%減)、経常利益は7億54百万円(同77.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億56百万円(同83.9%減)となりました。」
前年度第1四半期の増収・営業増益から、当第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益のすべてが前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1第1四半期は増収・営業増益の一方、経常利益・親会社株主帰属利益が減少有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、自動車・建設機械分野の一部で生産調整の影響などがありましたが、産業機械・市販分野の需要が堅調に推移し、とくに、北米・中国を中心に、工具、ロボットなどの拡販により、658億25百万円(前年同期比9.7%増)となりました。利益面につきましては、原材料・エネルギー価格高騰が前期から継続するなか、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や、生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は39億12百万円(同7.6%増)となりました。一方で、経常利益は、期中における為替差損や支払金利の増加などにより、32億92百万円(同8.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億16百万円(同6.9%減)となりました。」
第1四半期は売上高と営業利益が前年同期比で増加した一方、為替差損・支払金利の増加により経常利益と親会社株主帰属利益は減少した。 - FY2022-Q1第1四半期が減収減益から増収増益へ反転有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、599億95百万円(前年同期比13.0%増)、このうち、国内売上高は298億80百万円(同8.9%増)、海外売上高は301億14百万円(同17.5%増)となりました。利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、原材料価格上昇分の販売価格への環流や生産ラインの自動化・合理化による生産性の向上、調達コストダウンにとり組み、また、為替が円安で推移した結果、営業利益は36億36百万円(同50.5%増)、経常利益は36億10百万円(同57.3%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億79百万円(同51.5%増)となりました。」
前年度第1四半期の減収ながら利益増から、今回は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益がすべて前年同期比で増加している。 - FY2021-Q1第1四半期は減収ながら利益増へ変化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、530億72百万円(前年同期比5.7%減)、このうち、国内売上高は274億44百万円(同8.4%減)、海外売上高は256億27百万円(同2.6%減)となりました。一方で、利益面につきましては、昨年来実施してきた合理化や内製化による生産性の向上や、業務の効率化による販売費・一般管理費の縮減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は24億16百万円(同5.8%増)、経常利益は22億95百万円(同19.5%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億70百万円(同51.9%増)となりました。」
第1四半期は売上高が前年同期比5.7%減となった一方、トータルコストダウンの効果により営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益は増加している。 - FY2020-Q1第1四半期が増収・営業増益等から減収減益へ変化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、562億90百万円(前年同期比7.8%減)、このうち、国内売上高は299億73百万円(同8.5%減)、海外売上高は263億17百万円(同6.9%減)となりました。利益面につきましても、売上高減少に伴う操業度の低下などにより、営業利益は22億83百万円(同33.4%減)、経常利益は19億21百万円(同37.4%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億33百万円(同54.1%減)となりました。」
前年度第1四半期の増収・営業利益および経常利益の増加から、当第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益がすべて前年同期比で減少する構成へ変化している。 - FY2019-Q1第1四半期は売上高・親会社株主帰属利益が増加する一方、営業利益・経常利益が減少有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、610億46百万円(前年同期比1.1%増)、このうち、国内売上高は327億66百万円(同6.1%増)、海外売上高は282億80百万円(同4.1%減)となりました。利益面につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇に加え、人件費等が収益を圧迫し、営業利益は34億26百万円(同11.9%減)、経常利益は30億66百万円(同6.7%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億53百万円(同9.0%増)となりました。」
前年度第1四半期の営業利益・経常利益増加、親会社株主帰属利益減少から、今回は営業利益・経常利益が減少する一方、親会社株主帰属利益が増加する構成へ変化している。 - FY2018-Q1売上高・営業利益・経常利益は増加する一方、親会社株主帰属利益は減少有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、603億67百万円(前年同期比10.4%増)、このうち、国内売上高は308億90百万円(同13.0%増)、海外売上高は294億77百万円(同7.9%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は38億89百万円(同4.1%増)、経常利益は32億86百万円(同0.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億67百万円(同22.5%減)となりました。」
第1四半期累計では、売上高・営業利益・経常利益は前年同期比で増加したが、親会社株主に帰属する四半期純利益は22.5%減少した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、546億65百万円(前年同期比5.1%増)、このうち、国内向けの売上高は273億41百万円(同1.6%減)、海外売上高は273億23百万円(同12.9%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は37億36百万円(同10.4%増)、経常利益は32億73百万円(同52.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億65百万円(同96.0%増)となりました。」
第1四半期累計では、売上高が5.1%増、営業利益が10.4%増、経常利益が52.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益が96.0%増となった。