通期売上高・利益の前年同期比減少

「売上高は、国内および中国の自動車分野で需要が減少しましたが、欧米・中国の建設機械分野およびアセアンの市販分野における需要の回復や米州の産業機械分野で需要が増加し、602億7百万円（前年同期比6.2％増）」

「当連結会計年度の売上高は、自動車分野においては国内の一部メーカーで生産が緩やかに回復したものの、中国での設備投資計画の見直し、建設機械分野における国内の需要低迷の影響を受け、2,359億3百万円（前期比1.7％減）となりました。利益面につきましては、ロボット、特殊鋼などで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は97億73百万円（同47.3％増）、経常利益は83億70百万円（同97.6％増）となりました。」

「以上の結果、当連結会計年度の売上高は、建設機械分野の一部で生産調整の影響などがありましたが、自動車の生産回復、産業機械・市販分野の堅調な需要と、設備需要の回復を受け、2,654億64百万円（前期比2.9％増）となりました。利益面につきましては、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組み、為替も円安で推移しましたが、前期から継続する原材料・エネルギー価格の高騰、固定費の増加などが大きく影響し、営業利益は118億73百万円（同30.3％減）、経常利益は110億28百万円（同35.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は64億69百万円（同47.1％減）となりました。」

「以上の結果、当連結会計年度の売上高は、自動車や建設機械分野に加え、産業機械・市販分野での需要の回復を受けて、2,580億97百万円（前期比12.6%増）となりました。利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、昨年来実施してきた自動化・合理化による生産性の向上、内製拡大、業務の効率化による販売費・一般管理費の節減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は170億25百万円(同15.7%増)、経常利益は171億円(同18.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は122億37百万円(同22.5%増)となりました。」

「以上の結果、当連結会計年度の売上高は、自動車や建設機械分野に加え、産業機械・市販分野での需要の回復を受けて、2,291億17百万円（前期比14.0％増）となりました。利益面につきましては、売上・生産の増加による操業度の改善に加え、昨年来実施してきた自動化・合理化による生産性の向上、内製拡大、業務の効率化による販売費・一般管理費の節減など、トータルコストダウンの効果を取り込み、営業利益は147億18百万円(同2.1倍)、経常利益は144億57百万円(同2.6倍)、親会社株主に帰属する当期純利益は99億93百万円(同4.1倍)となりました。」

「しかしながら、国内では自動車や産業機械の弱さが見られ、また、中国を中心に海外市場も減速したことにより、当連結会計年度の売上高は、2,490億77百万円（前期比1.2％減）となりました。利益面につきましては、生産性の改善やコストダウンにとり組みましたが、円高に加え、原材料やエネルギー価格の高止まり、人件費増などが収益を圧迫し、営業利益は133億48百万円(同12.8％減)、経常利益は122億41百万円(同11.9％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は82億45百万円(同7.8％減)となりました。」

「売上高は部品事業を中心に堅調に拡大し、過去最高を更新いたしました。一方、利益面につきましては、生産設備の増強や人員の投入を進めて、増産対応をはかりましたが、固定費・販売費の負担が増加、また原材料価格の高騰もあり、前年実績を下回る結果となりました。」

「以上の結果、当連結会計年度の売上高は、2,374億61百万円と前連結会計年度に比べ12.3％の増収となりました。利益につきましては、営業利益は161億30百万円(同44.8％増)、経常利益は146億90百万円(同89.2％増)、親会社株主に帰属する当期純利益は97億47百万円(同2.5倍)となりました。」

「当連結会計年度の売上高は、2,114億49百万円（前連結会計年度比3.2％減）となりました。利益面につきましては、営業利益は111億39百万円(同41.2％減)、経常利益は77億65百万円(同55.2％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は39億29百万円(同66.1％減)となりました。」