NTN（6472）・リスク再定義
気候変動による異常気象・環境規制強化と脱炭素移行リスク
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク122社が書いているテーマ・逆風110社・追い風1社
NTNがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている122社のうち14社を表示しています。上の文は122社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「気候変動（気温上昇）による影響について、21世紀中の気温上昇を「４℃」、「1.5℃未満」としたシナリオ分析結果から想定されるリスクと機会は以下のとおりです。」
気候変動リスクについて、4℃シナリオと1.5℃未満シナリオに基づく異常気象、炭素税、脱炭素関連製品等のリスク・機会分析へ具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループが拠点を有する国と地域における気候変動（気温上昇）に伴う異常気象（大雨、洪水、暴風などによる操業、営業の停止等）や環境規制の強化（炭素税の導入による原材料、エネルギーの調達コスト増加等）などにより、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動に伴う物理的リスクと移行リスクを主要リスクとして初めて独立記載し、4℃シナリオ及び1.5℃未満シナリオによるリスク・機会分析も示している。