新型コロナウイルス感染拡大による事業・財務影響
FY2020に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「2023年に入り新型コロナウイルス感染拡大は収束傾向にありますが、これまでに得られた知見を将来の新たな感染症に伴うリスクにも応用していきます。」
中国のゼロコロナ政策等による過去の売上高減少を記載する一方、2023年に入り感染拡大は収束傾向とし、対応知見を将来の感染症リスクに応用する方針へ整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
感染症の収束時期によって事業・財務への影響が長期化する可能性と、継続的に注視・対応する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期次第で事業・財務への影響が長期化する可能性と、継続的に注視・対応する方針を再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「中国でのゼロコロナ政策に伴う厳格な行動制限により、自動車生産台数の減少や産業機械セクターにおける需要低迷など製品の売上高の減少につながる影響が生じています。」
感染症リスクについて、中国のゼロコロナ政策による行動制限が自動車生産・産業機械需要・売上高の減少として実際に現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
感染症の収束時期次第で事業・財務への影響が長期化する可能性と、継続的に注視・対応する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期次第で事業・財務への影響が長期化する可能性と、継続的に注視・対応する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期次第で影響が長期化する可能性と、継続的に注視・対応する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の収束の時期やその後の世界的な経済活動の回復時期を見通すことは非常に困難であり、今後も当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
感染拡大により自動車生産台数や産業機械需要が減少した実績と、収束・回復時期を見通せないリスクを年次報告書でも再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルスによる事業・財務影響と、収束時期によっては影響が長期化する可能性を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルスによる事業・財務影響と、収束時期によっては影響が長期化する可能性を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴い自動車生産台数が減少するなど、各地域で経済活動が停滞したことにより、当社グループにおいては、製品の売上高の減少等の影響が生じています。新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
新型コロナウイルスによる自動車生産・経済活動・売上高への影響と、収束時期によっては長期化する可能性を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴い自動車生産台数が減少するなど、各地域で経済活動が停滞した影響により、当社グループにおいては、製品の売上高の減少等の影響が生じています。新型コロナウイルス感染拡大の収束の時期やその後の世界的な経済活動の回復時期を見通すことは非常に困難であり、今後も当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大により、自動車生産台数の減少、経済活動の停滞、製品売上高の減少が既に生じ、収束・回復時期が見通せないリスクを独立項目として初めて記載している。