感染症対策・テレワーク・サプライチェーン確保
FY2020に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスクを最小化するとともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンリスクの最小化、競争力・収益力の再構築を継続施策として再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスクを最小化するとともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンリスクの最小化および競争力・収益力の再構築を継続施策として再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスクを最小化するとともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンリスクの最小化および競争力・収益力の再構築を継続施策として再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンのリスク最小化による対応を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスク最小化、手元流動性の確保とともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンのリスク最小化、手元流動性確保による事業継続策を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスク最小化、手元流動性の確保とともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンのリスク最小化、手元流動性確保による事業継続策を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び従業員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。また、事業継続に向けたサプライチェーンのリスク最小化、手元流動性の確保とともに、事業の競争力・収益力の再構築を通じた企業体質の強化を図っていきます。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンのリスク最小化、手元流動性確保による事業継続策を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び社員の安全・安心を第一に考え、感染防止策の徹底と対応手順の整備をするとともに、テレワークの活用、ウェブ会議の利用促進等の対策を通じて、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。」
感染防止策、対応手順、テレワーク、ウェブ会議、サプライチェーンのリスク最小化、手元流動性の確保を組み合わせた事業継続策を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
感染症への対応を継続し、収束時期と影響の長期化を注視する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、その影響が長期化する可能性があり、引き続き注視し必要な対応を取っていきます。」
感染症への対応を継続し、収束時期と影響の長期化を注視する方針を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の対策として、当社グループでは、顧客、取引先及び社員の安全・安心を第一に考え、WHO並びに各国保健行政の指針に基づいて感染予防策を徹底しています。感染リスクが高い国や地域への渡航の原則禁止、テレワーク（在宅勤務）の活用、Web会議や社内チャットツールの利用促進等の対策により、ポストコロナに向けた働き方改革を推進しています。また、事業継続に向け、サプライチェーンの確保、手元流動性の確保を進めるとともに、外部流出費や設備投資の抑制などリスクコントロールを行いながら、事業の競争力・収益力を再構築するなど企業体質の強化を図っていきます。」
渡航制限、テレワーク、Web会議、社内チャット、サプライチェーン確保、手元流動性確保、費用・設備投資抑制を組み合わせた感染症対応と事業継続策を初めて明示している。