事業構造の転換を実行するための設備投資
FY2017-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2019削除有価証券報告書FY2019本文では、設備投資を契機とした事業構造転換を減価償却方法変更の理由として説明する記載は確認できない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。」
設備投資を契機とした事業構造転換を定額法採用の理由とする説明が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ127,381千円増加しております。」
設備投資を契機とした事業構造転換を理由とする定額法への変更理由が再掲され、当年度の利益への影響額127,381千円も示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。」
定額法への減価償却方法変更の理由として、設備投資を契機とした事業構造の転換が前四半期と同じ文言で再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。」
事業構造の転換を実行するための設備投資を契機とした定額法への変更理由が、当四半期報告書でも同じ文言で再掲されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。」
自動車産業の潮流を踏まえ、設備投資を契機に事業構造の転換を実行するという新たな方向性が示されている。