省エネ・CO2削減と次世代自動車向け技術開発
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、自動車産業における電動化シフトは市場の成長には一服感も見られるものの、次世代自動車に向けた技術開発は加速しており、当社を取り巻く経営環境が進展しております。」
電動化市場の成長鈍化と次世代自動車向け技術開発の加速を併記し、次世代車対応の必要性を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、自動車産業の電動化シフトは一時的に成長の勢いが鈍化しているものの、次世代自動車の技術開発は加速しており、当社を取り巻く経営環境は引き続き大きく変動しております。」
電動化シフトの成長鈍化と、次世代自動車向け技術開発の加速を併記し、従来の次世代自動車対応の必要性を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「自動車産業では、販売台数の減少等の量的な影響が出るとともに、従来から進展している脱炭素化に向けた、電動化等の次世代自動車に向けた技術開発トレンドが加速しております。」
脱炭素化・電動化・次世代自動車に対応する技術開発の必要性が、従来より加速した環境変化として再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、自動車産業の成長が減速しているなか、電動化等の次世代自動車に向けた技術開発トレンドは継続しており、産業構造の変革を見据えた研究開発や新規市場開拓の動きも必要になっております。」
自動車の電動化と次世代自動車に向けた研究開発・新規市場開拓の必要性が継続して示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、直近における内燃機関の需要増に対応する施策を推進していくのみならず、今後予想される産業構造の変革を見据えた研究開発や新規市場の開拓が必要となります。」
内燃機関需要への対応と、産業構造変革を見据えた研究開発・新規市場開拓を併行する考え方が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「自動車業界では、電動化に向けた動きが加速するとともに、自動運転など従来の分野とは異なる技術革新が進展しております。」
電動化・自動運転など自動車産業の技術変化を、研究開発・事業動向に関わる環境として継続的に認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、環境規制強化や自動運転に対応した研究開発が進められており、当社グループの技術開発や事業動向に深く関連しております。」
環境規制強化に加え、自動運転への対応も自動車関連の研究開発・事業動向に関係するテーマとして継続して示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車産業では、省エネ、ＣＯ２削減への対応として燃費効率の向上が求められ、ハイブリッド車や電気自動車、燃料電池車に対する関心が高まる中、新たな装置・システム開発を推進しており、これらを背景として新しい鍛造品の需要の創出が期待できます。」
省エネ・CO2削減、燃費効率向上、ハイブリッド車・電気自動車・燃料電池車への対応を新たな装置・システム開発の背景としている。