先進超々臨界圧火力発電の実用化要素技術開発
FY2016-Q3に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021削除有価証券報告書
「（バルブ事業）１．新型逆止弁の開発 ２．水素関連バルブの開発 ３．遠隔操作弁の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発」
当年度の研究開発テーマ一覧では、先進超々臨界圧火力発電やA-USC用弁の記載がなく、研究開発の重点が新型逆止弁、水素関連バルブ、遠隔操作弁等へ移っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
先進超々臨界圧火力発電関連を含む研究開発活動について、重要な変更や新たな完了段階は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
先進超々臨界圧火力発電関連を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
先進超々臨界圧火力発電関連を含む研究開発活動について、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、先進超々臨界圧火力発電関連の研究開発についても新たな段階や完了は示されていない。 - FY2018削除有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成29年10月１日 至 平成30年９月30日） 該当事項はありません。」
先進超々臨界圧火力発電実用化要素技術開発に係る補助金収入が当年度はなく、研究開発活動の主なテーマにもA-USC関連の記載がない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動は、17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費17百万円を計上したが、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないとされ、先進超々臨界圧火力発電関連の研究開発についても新たな段階や完了時期は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、先進超々臨界圧火力発電関連の研究開発についても新たな段階や完了時期は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「Ａ―ＵＳＣ（先進超々臨界圧発電技術）用の安全弁と一般弁の試作研究」
A-USC用安全弁・一般弁の試作研究を含む研究開発を継続している。新たな完了段階や実用化時期は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、先進超々臨界圧火力発電関連の研究開発についても新たな段階や変更は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載されており、先進超々臨界圧火力発電関連の研究開発についても新たな段階や変更は示されていない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「Ａ―ＵＳＣ（先進超々臨界圧発電技術）用の安全弁と一般弁の試作研究」
先進超々臨界圧発電技術に関する研究開発を継続している。補助金収入も引き続き同技術開発を対象としている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「先進超々臨界圧火力発電実用化要素技術開発に係る補助金であります。」
同技術開発に関する補助金収入を計上しており、研究開発活動の具体的な対象が示されている。