ツバキ・ナカシマ（6464）・施策価格転嫁遅延の影響継続
原材料価格上昇分の販売価格への転嫁
FY2022-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・仕入先値上げに伴う販売価格改定118社が書いているテーマ・逆風21社・追い風99社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている118社のうち14社を表示しています。上の文は118社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025価格転嫁遅延の影響継続有価証券報告書
「売上原価増加の主な要因は、コスト改善活動を継続し効果はみられるものの、在庫管理見直しに伴う棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ等によるものであります。」
販売価格への転嫁とコスト改善を継続している一方、原材料価格転嫁のタイムラグが棚卸評価損とともに売上原価増加の要因として残った。 - FY2024-H1価格転嫁の遅れによる利益圧迫有価証券報告書
「原材料価格転嫁のタイムラグ」
原材料価格上昇分の販売価格への転嫁を継続している一方、そのタイムラグが当中間連結会計期間の利益への負担要因として明示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等により」
エネルギー・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁を引き続き実施し、売上収益の増加要因として記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や為替円安影響等あり、前年同四半期比5.8％増の19,702百万円となりました。」
エネルギー・原材料価格の上昇分を販売価格へ転嫁する取り組みを継続し、売上収益の増加要因として記載している。一方、コストの高止まりは利益を圧迫している。 - FY2022-Q3価格転嫁不足が利益を圧迫有価証券報告書
「併せて原材料・光熱費等の高騰に対する価格転嫁ならびに大幅な円安効果が継続し、」
価格転嫁の取り組みは継続しているが、原材料・光熱費等の上昇が価格転嫁を上回り、利益を圧迫したと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原材料等の高騰に対する価格転嫁ならびに急激かつ大幅な円安効果もあり」
原材料等の高騰に対する販売価格転嫁を継続して実施していると記載している。価格転嫁の具体的な金額や完了時期は示されていない。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格上昇分の販売価格への転嫁等の取り組みと相俟って」
原材料価格上昇への対応手段として、上昇分を販売価格へ転嫁する取り組みが本 filing で具体的に記載されている。