長期預金・棚卸資産・現金及び預金の増加
FY2016-Q3に初出。36回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1現金及び預金・売掛金・有形固定資産の増加による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加1,120百万円、受取手形及び売掛金の増加528百万円、有形固定資産の増加463百万円であります。」
総資産増加の主因が、現金及び預金、受取手形及び売掛金、有形固定資産の増加として記載されている。 - FY2025有価証券増加と現金及び預金減少による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、有価証券の増加10,000百万円、商品及び製品の増加142百万円、現金及び預金の減少10,175百万円であります。」
前年度の有価証券・建物増加と現金及び預金減少から、有価証券の増加10,000百万円と現金及び預金の減少10,175百万円を中心とする構成へ変化している。 - FY2025-H1現金及び預金の減少と棚卸資産・有形固定資産の増加による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の減少1,415百万円、商品及び製品の増加389百万円、有形固定資産の増加242百万円であります。」
前年度末の有価証券・建物増加と現金及び預金減少を中心とする構成から、当中間会計期間は現金及び預金の減少、商品及び製品と有形固定資産の増加を中心とする構成へ変化している。 - FY2024有価証券・建物の増加と現金及び預金の減少による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、有価証券の増加10,000百万円、建物の増加1,703百万円、現金及び預金の減少10,480百万円であります。」
前年度の現金及び預金・商品及び製品の増加中心の構成から、有価証券と建物の増加、現金及び預金の減少を中心とする構成へ変化している。 - FY2024-H1有形固定資産・受取手形等の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産の増加1,287百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加1,034百万円によるものであります。」
前年度にみられた現金及び預金・商品及び製品の増加中心の説明から、有形固定資産と受取手形・売掛金・契約資産の増加を中心とする構成へ変化している。 - FY2024-Q1現金及び預金の減少と受取手形・売掛金等の増加による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加682百万円、現金及び預金の減少1,987百万円によるものであります。」
前年度にみられた現金及び預金・商品及び製品の増加中心の説明から、当四半期は現金及び預金の減少が受取手形・売掛金・契約資産の増加を上回る構成へ変化している。 - FY2023現金及び預金・商品及び製品の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加6,198百万円、商品及び製品の増加1,025百万円、繰延税金資産の減少1,033百万円であります。」
前年度の繰延税金資産中心の資産増加から、現金及び預金と商品及び製品の増加を中心とする構成へ変化している。 - FY2023-Q3現金及び預金・商品及び製品の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加5,837百万円、商品及び製品の増加953百万円であります。」
前年度にみられた繰延税金資産中心の資産増加要因から、現金及び預金と商品及び製品の増加を中心とする構成へ移っている。 - FY2023-Q2現金及び預金・売掛金等の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加3,574百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加1,000百万円であります。」
資産増加の主因が、前年度にみられた繰延税金資産等から、現金及び預金と受取手形・売掛金・契約資産の増加へ移っている。 - FY2023-Q1現金及び預金・売掛金等の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加722百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加533百万円であります。」
FY2022年度にみられた繰延税金資産・長期預金中心の説明から、当四半期は現金及び預金と受取手形・売掛金・契約資産の増加が総資産増加の主因として示されている。 - FY2022繰延税金資産・長期預金の増加と現金及び預金の減少による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、繰延税金資産の増加2,762百万円、長期預金の増加1,500百万円、現金及び預金の減少1,234百万円であります。」
総資産増加の主因が繰延税金資産と長期預金の増加である一方、現金及び預金は減少する構成として記載している。 - FY2022-Q3繰延税金資産・商品及び製品の増加と現金及び預金の減少による資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、投資その他の資産「その他」に含まれる繰延税金資産の増加3,279百万円、現金及び預金の減少873百万円、商品及び製品の増加403百万円であります。」
総資産増加の主因が繰延税金資産の増加である点は継続しているが、現金及び預金は減少し、商品及び製品は増加する構成として記載している。 - FY2022-Q2繰延税金資産・現金及び預金の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、投資その他の資産「その他」に含まれる繰延税金資産の増加3,500百万円、現金及び預金の増加519百万円であります。」
総資産増加の主因が、繰延税金資産3,500百万円と現金及び預金519百万円の増加として説明されている。 - FY2022-Q1繰延税金資産の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、投資その他の資産の「その他」に含まれる繰延税金資産の増加4,436百万円が、現金及び預金の減少1,759百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の主因が、収益認識会計基準適用に伴う繰延税金資産の増加4,436百万円となり、現金及び預金は1,759百万円減少している。 - FY2021資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加2,635百万円、土地の増加1,765百万円、長期預金の増加1,500百万円が、前払年金費用の減少1,610百万円、有価証券の減少1,391百万円、商品及び製品の減少423百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の主因として現金・土地・長期預金の増加が挙げられ、前年度までの有価証券や有形固定資産中心の説明から構成が変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加3,364百万円、有形固定資産の増加1,268百万円が、有価証券の減少1,391百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の構成について、現金及び預金と有形固定資産の増加が有価証券の減少を上回ったと説明している。 - FY2021-Q2現金・有形固定資産の増加と有価証券の減少有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加2,790百万円、有形固定資産の増加1,331百万円が、有価証券の減少1,391百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の構成が、現金及び預金と有形固定資産の増加、有価証券の減少として説明されている。 - FY2021-Q1有価証券・現金の減少と有形固定資産の増加有価証券報告書
「この主な要因は、有価証券の減少1,391百万円、現金及び預金の減少464百万円が、有形固定資産の増加1,382百万円を上回ったためであります。」
総資産の減少要因として、有価証券と現金及び預金の減少が有形固定資産の増加を上回ったと説明している。 - FY2020受取手形・現金の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加1,840百万円、受取手形の増加1,318百万円が、商品及び製品の減少438百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の主因が現金及び預金と受取手形の増加となり、商品及び製品は減少している。 - FY2020-Q3受取手形・売掛金及び現金の増加を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金の増加1,474百万円、現金及び預金の増加580百万円、有形固定資産の減少406百万円であります。」
総資産増加の主因が受取手形及び売掛金と現金及び預金の増加となり、有形固定資産は減少している。 - FY2020-Q2現金・投資有価証券の減少と有価証券の増加有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の減少1,415百万円、受取手形及び売掛金の増加708百万円、有価証券の増加1,198百万円、投資有価証券の減少1,594百万円であります。」
総資産減少の主因が、現金及び預金と投資有価証券の減少となる一方、有価証券および売掛金は増加している。 - FY2020-Q1現金・投資有価証券の減少を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の減少1,796百万円、投資有価証券の減少1,563百万円が、受取手形及び売掛金の増加211百万円、有価証券の増加862百万円、商品及び製品の増加262百万円を上回ったためであります。」
総資産が減少に転じ、現金及び預金と投資有価証券の減少が、売掛金、有価証券、商品及び製品の増加を上回ったと説明している。 - FY2019総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加3,500百万円、前払年金費用の増加366百万円などが、長期預金の減少2,000百万円を上回ったためであります。」
総資産増加の主因が現金及び預金、前払年金費用の増加となる一方、長期預金は2,000百万円減少している。 - FY2019-Q3総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加2,504百万円、長期預金の減少2,000百万円、受取手形及び売掛金の増加620百万円、原材料及び貯蔵品の増加163百万円、商品及び製品の増加159百万円であります。」
総資産増加の主因として現金及び預金、売掛金、原材料・貯蔵品、商品・製品の増加を挙げる一方、長期預金は2,000百万円減少している。 - FY2019-Q2総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加1,879百万円、受取手形及び売掛金の増加574百万円、商品及び製品の増加481百万円、長期預金の減少2,000百万円であります。」
総資産増加の主因として現金及び預金、売掛金、商品及び製品の増加を挙げる一方、長期預金は2,000百万円減少している。 - FY2019-Q1現金及び預金の減少を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の減少2,578百万円が商品及び製品の増加360百万円、受取手形及び売掛金の増加344百万円、投資有価証券の増加106百万円を上回ったためであります。」
総資産の減少要因として現金及び預金の減少が記載され、商品及び製品、売掛金、投資有価証券の増加を上回ったとしている。 - FY2018総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、投資有価証券の増加1,208百万円、長期預金の増加1,000百万円、現金及び預金の増加969百万円、前払年金費用の増加966百万円、土地の増加670百万円であります。」
総資産増加の主因として、投資有価証券、長期預金、現金及び預金、前払年金費用、土地の増加を挙げている。 - FY2018-Q3総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加1,089百万円、長期預金の増加1,000百万円、投資有価証券の増加1,476百万円、投資その他の資産のその他の増加912百万円、棚卸資産の増加436百万円であります。」
総資産増加の主因として、現金及び預金、長期預金、投資有価証券、投資その他の資産、棚卸資産の増加を挙げている。 - FY2018-Q2総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、投資有価証券の増加1,410百万円、長期預金の増加1,000百万円であります。」
総資産増加の主因が投資有価証券と長期預金の増加として記載され、前四半期の現金及び預金減少を中心とする構成から変化している。 - FY2018-Q1現金及び預金の減少を中心とする資産構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形及び売掛金の増加340百万円、棚卸資産の増加307百万円、投資有価証券の増加1,485百万円、長期預金の増加1,000百万円、現金及び預金の減少3,580百万円であります。」
総資産は減少に転じ、現金及び預金の3,580百万円減少が主因となる一方、投資有価証券、長期預金、棚卸資産等は増加している。 - FY2017長期預金減少への反転有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加4,694百万円、長期預金の減少1,000百万円であります。」
総資産増加の要因は現金及び預金の増加である一方、長期預金は1,000百万円減少し、前期までの増加記載から変化している。 - FY2017-Q3総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加3,228百万円、棚卸資産の増加670百万円であります。」
総資産増加の主因が、現金及び預金3,228百万円と棚卸資産670百万円の増加として記載されている。前四半期の「商品及び製品」から表現が変化している。 - FY2017-Q2総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加2,333百万円、商品及び製品の増加648百万円であります。」
総資産増加の主因が、現金及び預金と商品及び製品の増加として記載されている。 - FY2017-Q1総資産増加要因から微減記載への変化有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末と比べて14百万円減少の67,963百万円となりました。」
前回まで記載されていた長期預金・現金及び預金等の総資産増加要因ではなく、総資産の微減が記載された。 - FY2016総資産増加要因の構成変化有価証券報告書
「この主な要因は、現金及び預金の増加2,426百万円、長期預金の増加800百万円であります。」
総資産増加の主因が、前回記載された棚卸資産を含む構成から、現金及び預金と長期預金の増加へ変化している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「この主な要因は、長期預金の増加1,800百万円、棚卸資産の増加773百万円、現金及び預金の増加409百万円であります。」
総資産増加の主因として、長期預金、棚卸資産、現金及び預金の増加額を記載している。