だいわ（6459）・施策再掲
TCFD専門部会による気候変動シナリオ分析と情報開示
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、気候変動については当社にとって将来的な事業の永続性に影響を与えるとりわけ重大な課題であると認識しており、サステナビリティ委員会の下部に設置したTCFD専門部会が中心となり、TCFDのフレームワークに基づくリスクの分析・戦略の検討及び情報開示を行っています。」
TCFD専門部会による1.5℃・4℃シナリオに基づく気候変動リスク・機会の分析と情報開示を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の下部に設置したTCFD専門部会が中心となり、TCFDのフレームワークに基づくリスクの分析・戦略の検討及び情報開示を行っています。」
1.5℃・4℃シナリオに基づく気候変動リスク・機会の分析と情報開示を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の下部に設置したTCFD専門部会が中心となり、TCFDのフレームワークに基づくリスクの分析・戦略の検討および情報開示を行っています。」
2022年7月のTCFD賛同表明を踏まえ、1.5℃・4℃の2シナリオで気候変動のリスク・機会を分析し、財務影響、事業戦略、企業価値への影響を評価・開示する仕組みを初めて具体化している。