読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高43,942百万円前年比 -0.1%
営業利益6,985百万円前年比 +11.5%
経常利益6,866百万円前年比 +12.1%
純利益（親会社株主帰属）4,446百万円前年比 +23.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益87円90銭
期末の財政状態
総資産86,071百万円
うち純資産 60,196 百万円自己資本比率 69.9%前期末比 -14.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,293
投資-1,141
財務-3,386
純増減-234
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高53,667百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,800百万円（前年比 +2.0%）
営業利益7,120百万円（前年比 +1.9%）
経常利益7,000百万円（前年比 +1.9%）
純利益4,530百万円（前年比 +1.9%）
年間配当予想30円/株 → 30円/株（0.0%）
株主還元方針年間1株当たり10円の配当を安定的に行う
業績の増減要因
部品供給不足による一部製品の品薄状況があったものの、衛生面での管理支援機器や空調機器等の仕入商材を含めた新しい提案営業を強化し、厨房メーカーとして総合的な顧客サポートに取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（対象資産なし）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 558千円 / 特別損失 固定資産除却損 304千円
減価償却費690,555千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 43,942百万円（前年比 -0.1%） |
| 営業利益 | 6,985百万円（前年比 +11.5%） |
| 経常利益 | 6,866百万円（前年比 +12.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,446百万円（前年比 +23.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 87円90銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 69.9 / 前期末 84.4 |
| 総資産 | 86,071百万円 |
| 純資産 | 60,196百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,293百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,141百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,386百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 53,667百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,800百万円（前年比 +2.0%） / 営業利益 7,120百万円（前年比 +1.9%） / 経常利益 7,000百万円（前年比 +1.9%） / 純利益 4,530百万円（前年比 +1.9%） |
| 年間配当予想 | 30円/株 → 30円/株（0.0%） |
| 株主還元方針 | 年間1株当たり10円の配当を安定的に行う |
| 減価償却費 | 690,555千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（対象資産なし） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 558千円 / 特別損失 固定資産除却損 304千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 部品供給不足による一部製品の品薄状況があったものの、衛生面での管理支援機器や空調機器等の仕入商材を含めた新しい提案営業を強化し、厨房メーカーとして総合的な顧客サポートに取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。部品供給不足による一部製品の品薄があったものの、衛生面の管理支援機器や空調機器などの仕入商材を含む新しい提案営業を強化し、総合的な顧客サポートに取り組んだ。加えて、収益認識に関する会計基準の適用により、当期の売上高は289百万円、営業利益・経常利益は496百万円、当期純利益は344百万円増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。