読む価値
41定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.9
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年1月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高21,094,832千円前年比 +0.4%
営業利益3,326,054千円前年比 +4.9%
経常利益3,274,091千円前年比 +4.9%
純利益（親会社株主帰属）1,979,874千円前年比 -5.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産86,649,167千円
うち純資産 60,321,008 千円自己資本比率 69.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+1,546,021
投資+738,644
財務-765,102
純増減+1,519,563
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高55,422,148千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年2月14日に発表した2022年12月期業績予想から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
経済社会活動の正常化や外食産業が感染拡大前の状態に戻り始めたこと、遠隔温度監視システム搭載冷蔵庫・ノンフロン薬用冷蔵庫の市場投入、既存製品のモデルチェンジ等に注力した。一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、急激な円安、資源・原材料価格および人件費の上昇が厳しい要因となった。収益認識会計基準等の適用により、売上高は98百万円、営業利益および経常利益は211百万円、四半期純利益は147百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費331,758千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 21,094,832千円（前年比 +0.4%） |
| 営業利益 | 3,326,054千円（前年比 +4.9%） |
| 経常利益 | 3,274,091千円（前年比 +4.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,979,874千円（前年比 -5.8%） |
| 自己資本比率 | 当期末 69.6 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 86,649,167千円 |
| 純資産 | 60,321,008千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,546,021千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 738,644千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -765,102千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 55,422,148千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年2月14日に発表した2022年12月期業績予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| 減価償却費 | 331,758千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 経済社会活動の正常化や外食産業が感染拡大前の状態に戻り始めたこと、遠隔温度監視システム搭載冷蔵庫・ノンフロン薬用冷蔵庫の市場投入、既存製品のモデルチェンジ等に注力した。一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、急激な円安、資源・原材料価格および人件費の上昇が厳しい要因となった。収益認識会計基準等の適用により、売上高は98百万円、営業利益および経常利益は211百万円、四半期純利益は147百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、経済社会活動の正常化や外食産業の回復傾向に加え、遠隔温度監視システム搭載製品やノンフロン薬用冷蔵庫の投入、既存製品のモデルチェンジに注力したと説明しています。一方、円安、資源・原材料価格、人件費の上昇を厳しい要因として挙げ、収益認識会計基準等の適用による当第2四半期累計期間への影響も説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。