海外拠点の人材・ノウハウの共有による海外事業拡大
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026海外人財活用を対応策に追加有価証券報告書
「SSAを核にした業務プロセスのイノベーションを通じて、生産性向上と各工程の省力化を進めるとともに、海外人財の活用を含めた人員体制の強化を図るなど対策に努めております。」
海外拠点の人材・ノウハウ活用について、従来の国内ノウハウ移転や技術者育成に加え、海外人財の活用を含む人員体制強化を明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「継続的に利益を確保できる体制構築を進めるため、国内事業で蓄積してきたノウハウを現地ニーズに合致・深化させ、製品改良や現地法人の技術者の育成など、事業基盤の安定に注力してまいります。」
国内ノウハウの現地化、製品改良、現地法人技術者育成による海外事業基盤の安定化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内事業で蓄積してきたノウハウを現地ニーズに合致・深化させ、製品改良や現地法人の技術者の育成など、事業基盤の安定に注力してまいります。」
国内ノウハウの現地化、製品改良、現地法人技術者育成を通じた海外事業基盤の安定化を継続している。 - FY2022現地法人技術者育成を明示有価証券報告書
「継続的に利益を確保できる体制構築を進めるため、国内事業で蓄積してきたノウハウを現地ニーズに合致・深化させ、現地法人の技術者の育成など、事業基盤の安定に注力してまいります。」
海外事業のノウハウ移転・共有について、国内ノウハウの現地化に加え、現地法人技術者の育成を具体的な手段として明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また国内で蓄積したノウハウを積極的に転用し、業績回復に注力してまいります。」
国内で蓄積した技術・製造ノウハウを中国事業へ転用する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また人材交流やM&Aの活用を通して、グループ各社の収益力や管理体制を強化し、グループ全体の収益拡大を目指してまいります。」
グループ各社の人材交流を含む連携とM&Aを、収益力・管理体制強化の手段として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内事業では、空調機保守工事会社、ビル清掃管理会社、アジア事業では中国現地法人、ASEAN地域の代理店の活性化など、グループ及び協力会社の総合力を活用することで収益拡大を目指してまいります。」
グループ会社・協力会社の活性化と総合力の活用を、国内外事業の収益拡大手段として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製造ノウハウを蓄積した日本のマザー工場からの生産指導とASEAN地域の代理店強化を含む当社からの販売支援」
海外拠点間のノウハウ共有・支援について、日本のマザー工場からの生産指導とASEAN地域への販売支援という形で再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外関係会社への支援強化」
海外関係会社との連携・支援を強化する施策を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外関係会社への支援強化」
海外関係会社との連携・支援を強化する施策を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループは、節電・省エネルギー空調と個別受注生産体制の一層の対応力強化並びに迅速化を軸に、戦略的な受注と生産革新を更に進めたほか、海外関係会社との連携強化などに努めてまいりました。」
海外関係会社との連携強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は、海外各拠点における人材やノウハウ等をつなげ互いに有効活用することで海外事業の拡大と体質強化を進めてまいります。」
海外拠点間の人材・ノウハウ連携を成長手段としている。