新晃工業（6458）・リスク再掲
建築現場閉所による納品停滞リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる建設工事・生産活動の中止延期23社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大を受けて、ゼネコン等によって建築現場が閉所される場合、当社製品の納期が延期となるなどの影響が出る可能性があります。」
感染症再拡大による建築現場閉所・納品停滞リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピックに伴う再開発や都市圏の大型案件への納入が一段落ついたことに加え、緊急事態宣言発令による建築現場閉所の影響が重なったことから、売上高は6,611百万円(前年同四半期比24.4％減)となりました。」
緊急事態宣言による建築現場閉所が日本セグメントの売上高減少として実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「従いまして、緊急事態宣言を受けて、ゼネコン等によって建築現場が閉所される場合、当社製品の納期が延期となるなどの影響が出る可能性があります。」
建築現場閉所により納期延期・納品停滞が生じるリスクを独立して記載している。本文では建築現場の閉所などの影響が既に発生したと説明している。