読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.4
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高59,339百万円前年比 +4.1%
営業利益9,444百万円前年比 -5.4%
経常利益10,061百万円前年比 -5.2%
純利益（親会社株主帰属）6,826百万円前年比 -12.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益99.59円
期末の財政状態
総資産93,288百万円
うち純資産 66,847 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+8,010
投資-3,772
財務-2,496
純増減+1,742
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高17,401百万円
セグメント別売上高
日本51,33286.4%+3.1%
アジア8,09213.6%+10.9%
セグメント別利益
日本9,535-6.8%
アジア-116
地域別売上高
日本50,66285.4%
中国8,00613.5%
アジアその他5981.0%
その他720.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高63,000百万円（前年比 +6.2%）
営業利益10,000百万円（前年比 +5.9%）
経常利益10,600百万円（前年比 +5.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益7,200百万円（前年比 +5.5%）
年間配当予想50円／株 → 50円／株（0.0%）
株主還元方針配当性向50％を目安とし、DOE3.5％を配当の下限とする。中期経営計画では自己株式取得を100億円を上限に進める。
業績の増減要因
国内では空調機器の販売量が低下した一方、空調設備工事・メンテナンスの旺盛な需要を獲得した。利益面では機器販売の減収、人件費・物流費等の増加が減益要因となった。アジアでは空調機器販売・工事案件が増加したが、機器販売の価格競争が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 75百万円 / 関係会社清算益 34百万円 / 特別損失 固定資産除却損 189百万円
減価償却費1,838百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 59,339百万円（前年比 +4.1%） |
| 営業利益 | 9,444百万円（前年比 -5.4%） |
| 経常利益 | 10,061百万円（前年比 -5.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,826百万円（前年比 -12.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 99.59円 |
| 総資産 | 93,288百万円 |
| 純資産 | 66,847百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,010百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,772百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,496百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 17,401百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 63,000百万円（前年比 +6.2%） / 営業利益 10,000百万円（前年比 +5.9%） / 経常利益 10,600百万円（前年比 +5.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 7,200百万円（前年比 +5.5%） |
| 年間配当予想 | 50円／株 → 50円／株（0.0%） |
| 株主還元方針 | 配当性向50％を目安とし、DOE3.5％を配当の下限とする。中期経営計画では自己株式取得を100億円を上限に進める。 |
| セグメント別売上高 | 日本 51,332百万円（前年比 +3.1%） / アジア 8,092百万円（前年比 +10.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 9,535百万円（前年比 -6.8%） / アジア -116百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 50,662百万円 / 中国 8,006百万円 / アジアその他 598百万円 / その他 72百万円 |
| 減価償却費 | 1,838百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 75百万円 / 関係会社清算益 34百万円 / 特別損失 固定資産除却損 189百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 国内では空調機器の販売量が低下した一方、空調設備工事・メンテナンスの旺盛な需要を獲得した。利益面では機器販売の減収、人件費・物流費等の増加が減益要因となった。アジアでは空調機器販売・工事案件が増加したが、機器販売の価格競争が続いた。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本では機器販売の減収に伴う減益に加え、人件費・物流費等が増加しました。アジアでは工事案件の利益計上が進んだものの、機器販売で厳しい価格競争が続きました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。