グローリー（6457）・事実前進
研究開発費の計上区分変更と開発組織改革
FY2026-H1に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自動車部品事業の組織見直しに伴う研究開発費等の販管費振替2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「その中で、従来の通貨処理機にソフトウェアプラットフォームを融合させることによるDXビジネスの成長を掲げ、コア事業におけるハードウェア開発から新領域事業における新価値創造に向けた新たなサービス・ソリューション開発まで一貫して推進することを目指しており、そのための組織改革として開発部門の組織体制を変更し、当連結会計年度より本格的に運用を開始しております。」
開発部門の組織体制変更を当連結会計年度から本格運用し、研究開発費を売上原価から販売費及び一般管理費へ計上区分変更した。 - FY2026-H1初出有価証券報告書
「当社は、当中間連結会計期間より、従来、売上原価に計上していた研究開発費を、販売費及び一般管理費に計上する方法に変更しております。」
開発部門の組織体制変更を反映し、研究開発費の計上区分を売上原価から販売費及び一般管理費へ変更した。前中間期および前年度には遡及適用を行っている。