新型コロナウイルス感染症に対する事業継続対応
FY2020に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「このような環境においても、中期経営計画「Morita Reborn 2025」の基本方針を確実に実行するとともに、広がりを見せる社会的課題を解決することが、当社グループの持続的な企業価値向上に資するものと考えております。」
感染症等の不透明な環境下で、感染拡大防止策を取りながら企業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、引き続き従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
ステークホルダーの罹患リスク低減及び感染拡大防止に取り組みながら企業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、引き続き従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
ステークホルダーの罹患リスク低減及び感染拡大防止に取り組みながら企業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、引き続き従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
ステークホルダーの罹患リスク低減と感染拡大防止に取り組みながら企業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は独自の活動制限レベルを設定し、マスクの着用やうがい、手洗い、アルコール消毒など日常的な対策の徹底はもとより、全従業員に対する検温と報告の義務化、活動制限レベルに応じた目標出社率を設けての在宅勤務の推奨等、従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
従来の在宅勤務等に加え、独自の活動制限レベル、検温・報告義務、目標出社率、WEB会議、出張制限等の具体的対応を拡充している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
ステークホルダーの罹患リスク低減と感染拡大防止に努めながら企業活動を継続する新型コロナウイルス対応を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、従業員をはじめとしたステークホルダーへの罹患リスク低減を図り、感染拡大防止に努めつつ企業活動を行ってまいりました。」
ステークホルダーの罹患リスク低減と感染拡大防止に取り組みながら企業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、ステークホルダーの健康維持への配慮として、在宅勤務、時差出勤、臨時休業などにより顧客、サプライヤー、自社従業員の罹患リスクを低減するなど感染拡大防止に向けた対策を取りつつ企業活動を行ってまいりました。」
在宅勤務、時差出勤、臨時休業による罹患リスク低減策を継続し、新型コロナウイルス感染症への対応を実施しながら企業活動を行っていることを再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「提出日現在において、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に対し、当社グループでは下記の対応を実施しております。・ステークホルダーの健康維持への配慮として、在宅勤務、時差出勤、臨時休業などにより顧客・サプライヤー・自社従業員の罹患リスクを低減 ・サプライチェーン混乱リスクを考慮した部材確保 ・顧客、サプライヤーとの密な情報交換によるモニタリング」
在宅勤務、時差出勤、臨時休業、部材確保及び顧客・サプライヤーとの情報交換を感染症への具体的な対応策として初めてまとめている。