内部留保を成長投資へ活用
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、株主価値最大化の実現に向け、企業体質を強化しつつ、グローバル事業拡大に向けた商品競争力の強化、次世代の技術開発投資、新規事業分野の開拓などの先行投資への活用を予定しております。」
内部留保を企業体質強化、商品競争力、次世代技術、新規事業の先行投資に活用する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、株主価値最大化の実現に向け、企業体質を強化しつつ、グローバル事業拡大に向けた商品競争力の強化、次世代の技術開発投資、新規事業分野の開拓等の先行投資への活用を予定しております。」
内部留保を企業体質、商品競争力、次世代技術、新規事業の先行投資に活用する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「重点項目である「収益性向上に向けたコスト構造改革」「財務体質強化に向けた資産効率改善」「企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの適正化」「持続的成長に向けた経営システム革新」に、グループ全社を挙げて取り組んでまいりました。」
成長投資の選択と集中に関係する事業ポートフォリオの適正化を、2020年度を最終年度とする中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの適正化」に、グループ全社を挙げて取り組んでまいりました。」
企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの適正化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「（３）企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの適正化」
成長投資の選択と集中に関係する事業ポートフォリオの適正化を、中期経営計画の重点項目として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、株主価値最大化の実現に向け、企業体質を強化しつつ、グローバル事業拡大に向けた商品競争力の強化、次世代の技術開発投資、新規事業分野の開拓などの先行投資への活用を予定しております。」
内部留保を商品競争力、次世代技術、新規事業などの先行投資に活用する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「（３）企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの最適化」
中期経営計画において、企業価値創造に向けた事業ポートフォリオの最適化を重点項目として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、株主価値最大化の実現に向け、企業体質を強化しつつ、グローバル事業拡大に向けた商品競争力の強化、次世代の技術開発投資、新規事業分野の開拓などの先行投資への活用を予定しております。」
内部留保を商品競争力、次世代技術、新規事業などの先行投資に活用する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「① 事業ポートフォリオの見直しによる成長事業への投資の集中 ② 拠点・組織の統廃合・再編による合理化 ③ 人員の適正化と最適配置による組織の活性化 ④ サプライヤーの集約によるグローバル競争力の強化 ⑤ 投資の選択と集中による投資効率の向上 ⑥ 経費の抜本的な見直しによる効率化 ⑦ 財務体質改革によるキャッシュ創出力強化」
成長事業への投資集中、拠点・組織や人員の見直し、サプライヤー集約、経費削減および財務体質改革を構造改革の施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「① 事業ポートフォリオの見直しによる成長事業への投資の集中」
事業ポートフォリオを見直し、成長事業へ投資を集中する方針を引き続き構造改革の施策として掲げている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「① 事業ポートフォリオの見直しによる成長事業への投資の集中」
内部留保を成長投資に活用する従来方針に加え、事業ポートフォリオの見直しと投資の選択・集中を通じて投資先を絞る方向を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、株主価値最大化の実現に向け、企業体質を強化しつつ、グローバル事業拡大に向けた商品競争力の強化、次世代の技術開発投資、新規事業分野の開拓などの先行投資への活用を予定しております。」
内部留保を商品競争力、次世代技術、新規事業の先行投資に振り向ける方針を示している。