収益認識に関する会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに92社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と地域別収益の分解開示を継続している。当中間連結会計期間の地域別収益は、日本64億95百万円、欧州374億63百万円、米州164億45百万円、アジア481億08百万円である。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と地域別収益の分解開示を継続している。2025年度の地域別収益は日本121億45百万円、欧州615億59百万円、米州279億48百万円、アジア892億22百万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と地域別収益の開示を継続している。当中間連結会計期間の地域別収益は、日本6,969百万円、欧州34,007百万円、米州13,082百万円、アジア40,118百万円である。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と地域別収益の開示を継続している。当第1四半期の地域別収益は、日本3,412百万円、欧州16,731百万円、米州5,727百万円、アジア20,581百万円である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と、地域別に収益を分解して開示する取扱いを継続している。9か月累計の売上高は日本10,028百万円、欧州46,048百万円、米州17,163百万円、アジア58,476百万円である。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から認識された収益であり、主たる地域市場別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用と、地域別に収益を分解して開示する取扱いを継続している。報告セグメントは引き続き自動車機器事業のみである。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間より、収益認識の分解情報をより適切に反映させるため、収益の分解方法の見直しを行っております。」
収益認識に関する会計基準の適用を継続するなか、当第1四半期連結累計期間から収益の分解方法を見直し、日本、欧州、米州、アジアの地域別収益を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末日において、棚卸資産が1,016百万円、流動負債が1,016百万円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用を継続し、適用に伴う棚卸資産・流動負債の表示上の影響を開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準を当第1四半期首から適用し、国内製品販売の出荷時認識、受注制作ソフトウェアの一定期間にわたる収益認識、有償支給取引の表示方法を変更した。棚卸資産と流動負債がそれぞれ1,055百万円増加している。