読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.2
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高87,489百万円前年比 +6.2%進捗 47.8%
営業利益-4,415百万円
経常利益-984百万円
純利益（親会社株主帰属）-315百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△2.83円
期末の財政状態
総資産170,740百万円
うち純資産 22,949 百万円自己資本比率 12.9%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,425
投資-4,473
財務+6,681
純増減+6,633
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高24,816百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高183,000百万円（前年比 +4.2%）
営業利益-5,700百万円
経常利益-3,700百万円
純利益-1,600百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
自動車生産台数の増加と円安により売上高が増加した。営業損失は原材料価格の高騰、新規商権の獲得費用、研究開発費用の増加等が影響した。経常損失は為替評価益や持分法による投資利益、最終損失は構造改革引当金戻入益等により改善した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 なし / 除外 社数 0 / 社名 なし
減損損失1,179百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 72百万円、貸倒引当金戻入額 1,050百万円、構造改革引当金戻入額 1,277百万円、その他 19百万円 / 特別損失 減損損失 1,179百万円、固定資産処分損 29百万円、その他 94百万円
減価償却費2,252百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数111,693,313
期末自己株式数242,928
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 87,489百万円（前年比 +6.2%） |
| 営業利益 | -4,415百万円 |
| 経常利益 | -984百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -315百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.83円 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.9 / 前期末 14.3 |
| 総資産 | 170,740百万円 |
| 純資産 | 22,949百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,425百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,473百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,681百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 24,816百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 183,000百万円（前年比 +4.2%） / 営業利益 -5,700百万円 / 経常利益 -3,700百万円 / 純利益 -1,600百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 2,252百万円 |
| 減損損失 | 1,179百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 72百万円、貸倒引当金戻入額 1,050百万円、構造改革引当金戻入額 1,277百万円、その他 19百万円 / 特別損失 減損損失 1,179百万円、固定資産処分損 29百万円、その他 94百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 なし / 除外 社数 0 / 社名 なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 111,693,313 |
| 期末自己株式数 | 242,928 |
| 業績の増減要因 | 自動車生産台数の増加と円安により売上高が増加した。営業損失は原材料価格の高騰、新規商権の獲得費用、研究開発費用の増加等が影響した。経常損失は為替評価益や持分法による投資利益、最終損失は構造改革引当金戻入益等により改善した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車生産台数の増加と円安により売上高が増加した。営業損失は、原材料価格の高騰に加え、新規商権の獲得費用と研究開発費用の増加が重しとなった。経常損失は為替評価益や持分法による投資利益、最終損失は構造改革引当金戻入益などにより改善した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。