読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.6
％減書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高44,770百万円前年比 -23.6%
営業利益-1,689百万円
経常利益-1,317百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,541百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産148,506百万円
うち純資産 37,883 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-599
投資-1,067
財務+1,929
純増減+263
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,525百万円
セグメント別売上高縫製機器＆システム事業 27,448百万円（前年比 -30.2%）、産業機器＆システム事業 17,150百万円（前年比 -10.2%）
セグメント別利益縫製機器＆システム事業 -1,530百万円、産業機器＆システム事業 -124百万円
地域別売上高当第2四半期連結累計期間 日本 9,133百万円 / アジア 11,861百万円 / 中国 9,455百万円 / 米州 7,128百万円 / 欧州 6,620百万円 / その他 570百万円 / 前年同期 日本 8,056百万円 / アジア 23,804百万円 / 中国 12,242百万円 / 米州 7,482百万円 / 欧州 6,065百万円 / その他 926百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記前回予想値からの変更なし
業績予想の修正修正なし
業績の増減要因
中国・アジアで経済復興やサプライチェーン分断に伴う産地移転による投資需要の具体化が遅れ、南アジア等の新興国の外貨不足により購買が先送りされた。売上の大幅な減少、工場稼働率の低下、海外の材料費や経費等の負担増により利益が悪化した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失金額 該当事項はありません / 対象資産 該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 73百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 11百万円、事業構造改革費用 41百万円、その他 2百万円
減価償却費1,554百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 44,770百万円（前年比 -23.6%） |
| 営業利益 | -1,689百万円 |
| 経常利益 | -1,317百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,541百万円 |
| 総資産 | 148,506百万円 |
| 純資産 | 37,883百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -599百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,067百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,929百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,525百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 前回予想値からの変更なし |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| セグメント別売上高 | 縫製機器＆システム事業 27,448百万円（前年比 -30.2%）、産業機器＆システム事業 17,150百万円（前年比 -10.2%） |
| セグメント別利益 | 縫製機器＆システム事業 -1,530百万円、産業機器＆システム事業 -124百万円 |
| 地域別売上高 | 当第2四半期連結累計期間 日本 9,133百万円 / アジア 11,861百万円 / 中国 9,455百万円 / 米州 7,128百万円 / 欧州 6,620百万円 / その他 570百万円 / 前年同期 日本 8,056百万円 / アジア 23,804百万円 / 中国 12,242百万円 / 米州 7,482百万円 / 欧州 6,065百万円 / その他 926百万円 |
| 減価償却費 | 1,554百万円 |
| 減損損失 | 金額 該当事項はありません / 対象資産 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 73百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 11百万円、事業構造改革費用 41百万円、その他 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 中国・アジアで経済復興やサプライチェーン分断に伴う産地移転による投資需要の具体化が遅れ、南アジア等の新興国の外貨不足により購買が先送りされた。売上の大幅な減少、工場稼働率の低下、海外の材料費や経費等の負担増により利益が悪化した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国・アジアで経済復興やサプライチェーン分断に伴う産地移転による投資需要の具体化が遅れ、南アジアなど新興国では外貨不足により購買が先送りされた。利益面では、売上の大幅な減少と工場稼働率の低下に加え、海外の材料費や経費等の負担増があった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。