読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.1
％（営業利益の前年比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日〜2023年３月31日連結日本基準売上高104,996百万円前年比 +9.3%
営業利益11,485百万円前年比 +17.1%
経常利益12,292百万円前年比 +9.1%
純利益（親会社株主帰属）8,654百万円前年比 +5.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益431.60円
売上高営業利益率10.9%
期末の財政状態
総資産112,997百万円
うち純資産 79,907 百万円自己資本比率 70.7%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,502
投資-2,247
財務-1,242
純増減+2,013
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高46,182百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高103,047百万円（前年比 -1.9%）
営業利益10,066百万円（前年比 -12.4%）
経常利益10,375百万円（前年比 -15.6%）
純利益7,115百万円（前年比 -17.8%）
年間配当予想73円 → 73円（0.0%）
配当性向16.9%（2023年３月期実績）、20.6%（2024年３月期予想）
業績の増減要因
外食需要の回復、飲食店・宿泊施設向け汎用冷凍冷蔵庫や高付加価値製品の売上増加、食品メーカーの設備投資継続、低温物流拠点需要、コンビニエンスストア向け自然冷媒ショーケース販売の堅調など。医療・理化学製品は前年度の新型コロナ関連需要の剥落や再生医療関係の売上減少により減収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規０社、除外０社（社名なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失計上なし
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 21百万円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 4百万円、項目 固定資産売却損 / 金額 0百万円、項目 固定資産処分損 / 金額 8百万円、項目 和解金 / 金額 22百万円
減価償却費1,289百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数22,066,160
期末自己株式数2,003,002
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2023年３月31日 |
| 売上高 | 104,996百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | 11,485百万円（前年比 +17.1%） |
| 経常利益 | 12,292百万円（前年比 +9.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,654百万円（前年比 +5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 431.60円 |
| 売上高営業利益率 | 10.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 70.7% / 前期末 69.3% |
| 総資産 | 112,997百万円 |
| 純資産 | 79,907百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,502百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,247百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,242百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 46,182百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 103,047百万円（前年比 -1.9%） / 営業利益 10,066百万円（前年比 -12.4%） / 経常利益 10,375百万円（前年比 -15.6%） / 純利益 7,115百万円（前年比 -17.8%） |
| 年間配当予想 | 73円 → 73円（0.0%） |
| 配当性向 | 16.9%（2023年３月期実績）、20.6%（2024年３月期予想） |
| 減価償却費 | 1,289百万円 |
| 減損損失 | 計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 21百万円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 4百万円、項目 固定資産売却損 / 金額 0百万円、項目 固定資産処分損 / 金額 8百万円、項目 和解金 / 金額 22百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規０社、除外０社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 22,066,160 |
| 期末自己株式数 | 2,003,002 |
| 業績の増減要因 | 外食需要の回復、飲食店・宿泊施設向け汎用冷凍冷蔵庫や高付加価値製品の売上増加、食品メーカーの設備投資継続、低温物流拠点需要、コンビニエンスストア向け自然冷媒ショーケース販売の堅調など。医療・理化学製品は前年度の新型コロナ関連需要の剥落や再生医療関係の売上減少により減収。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、外食需要の回復、飲食店・宿泊施設向け製品の販売増加、食品メーカーの設備投資、低温物流拠点の需要、コンビニエンスストア向け自然冷媒ショーケースの販売堅調などが売上増加に寄与した。次期については、材料費・エネルギー価格の高騰、半導体不足、世界経済の不透明感を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。