読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高96,073百万円前年比 +16.5%
営業利益9,806百万円前年比 +21.7%
経常利益11,265百万円前年比 +30.2%
純利益（親会社株主帰属）8,172百万円前年比 +29.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益407.88円
売上高営業利益率10.2%
期末の財政状態
総資産103,700百万円
うち純資産 71,910 百万円自己資本比率 69.3%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,000
投資-1,476
財務-1,063
純増減+3,461
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高43,954百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高97,159百万円（前年比 +1.1%）
営業利益8,685百万円（前年比 -11.4%）
経常利益9,074百万円（前年比 -19.5%）
純利益6,066百万円（前年比 -25.8%）
年間配当予想53.00円 銭 → 55.00円 銭
配当性向15.2%
業績の増減要因
テイクアウト需要、店舗改装需要、食品工場・物流倉庫向け設備投資、メンテナンス需要などにより各製品の売上が増加した。収益認識会計基準の適用により大型食品加工機械・大型パネル冷蔵設備の売上も増加した。半導体不足や原材料価格高騰で製造原価は増加したが、部品の転注や生産効率向上による原価低減に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失72百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 58百万円、債務免除益 185百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 9百万円、減損損失 72百万円、偶発損失関連費用 142百万円、固定資産処分損 19百万円
減価償却費1,367百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数22,066,160株
期末自己株式数2,029,840株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 96,073百万円（前年比 +16.5%） |
| 営業利益 | 9,806百万円（前年比 +21.7%） |
| 経常利益 | 11,265百万円（前年比 +30.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,172百万円（前年比 +29.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 407.88円 |
| 売上高営業利益率 | 10.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 69.3% / 前期末 66.7% |
| 総資産 | 103,700百万円 |
| 純資産 | 71,910百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,000百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,476百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,063百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 43,954百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 97,159百万円（前年比 +1.1%） / 営業利益 8,685百万円（前年比 -11.4%） / 経常利益 9,074百万円（前年比 -19.5%） / 純利益 6,066百万円（前年比 -25.8%） |
| 年間配当予想 | 53.00円 銭 → 55.00円 銭 |
| 配当性向 | 15.2% |
| 減価償却費 | 1,367百万円 |
| 減損損失 | 72百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 58百万円、債務免除益 185百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 9百万円、減損損失 72百万円、偶発損失関連費用 142百万円、固定資産処分損 19百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 22,066,160株 |
| 期末自己株式数 | 2,029,840株 |
| 業績の増減要因 | テイクアウト需要、店舗改装需要、食品工場・物流倉庫向け設備投資、メンテナンス需要などにより各製品の売上が増加した。収益認識会計基準の適用により大型食品加工機械・大型パネル冷蔵設備の売上も増加した。半導体不足や原材料価格高騰で製造原価は増加したが、部品の転注や生産効率向上による原価低減に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、テイクアウト需要、スーパーマーケットやドラッグストアの改装需要、食品工場・物流倉庫向け設備投資、メンテナンス需要などにより売上が増加した。大型食品加工機械・大型パネル冷蔵設備では収益認識会計基準の適用による売上計上もあった。一方、半導体不足や原材料価格高騰で製造原価が増加したが、部品の転注や生産効率向上による原価低減に取り組んだ。次期については、新型コロナの動向、材料費・エネルギー価格高騰、半導体不足などの影響が不透明としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。