投資有価証券評価損の計上
FY2019-Q3に初出。。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026年度の投資有価証券評価損計上なし有価証券報告書
「当連結会計年度においては減損処理を行っておりません。」
前年度に994,428千円計上された投資有価証券評価損について、当年度は減損処理を行っていない。 - FY2026-H1中間期の投資有価証券評価損計上なし有価証券報告書
「投資有価証券評価損 964,955 －」
前年同期に9億6,495万5千円計上された投資有価証券評価損は、当中間連結会計期間には計上されていない。 - FY2025年度投資有価証券評価損の計上有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（その他有価証券）について、994,428千円減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は年度で994,428千円となり、中間期の964,955千円から金額が更新された。 - FY2025-H1中間投資有価証券評価損の計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 964,955」
前年同期は計上がなかった投資有価証券評価損を、当中間連結会計期間に964,955千円計上した。 - FY2023年度投資有価証券評価損更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（その他有価証券）について、395千円減損処理を行っております。」
年度の投資有価証券評価損は395千円となり、前年度の5億4,874万5千円から大幅に減少した。 - FY2023-Q3投資有価証券評価損の当四半期計上なし有価証券報告書
「投資有価証券評価損 767,316 －」
前年同期の投資有価証券評価損7億6,731万6千円に対し、当第3四半期累計期間は計上されていない。 - FY2022-Q3投資有価証券評価損の計上額更新有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に投資有価証券売却益11億55百万円、特別損失に投資有価証券評価損７億67百万円を計上したことから16億50百万円（同188.8％増）となりました。」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損7億67百万円を特別損失として計上した。 - FY2021年度評価損金額更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（その他有価証券）について、484千円減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は年度で484千円となった。前年度の705,607千円から大幅に減少し、当年度の特別損失として計上されている。 - FY2021-Q3投資有価証券評価損の当四半期計上なし有価証券報告書
「投資有価証券評価損 570,793 －」
前年同期に計上された投資有価証券評価損5億7,079万3千円に対し、当第3四半期累計期間は計上されていない。 - FY2021-Q2投資有価証券評価損の当四半期計上なし有価証券報告書
「投資有価証券評価損 563,653 －」
前年同四半期累計期間に計上された投資有価証券評価損5億6,365万3千円に対し、当第2四半期連結累計期間は計上されていない。 - FY2020年度評価損金額更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（その他有価証券）について、705,607千円減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は年度で705,607千円となり、前第3四半期累計の570,793千円から金額が更新された。 - FY2020-Q3投資有価証券評価損の金額更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 570,793」
当第3四半期累計期間の投資有価証券評価損は570,793千円となり、前第3四半期累計期間の465,417千円から増加している。 - FY2020-Q2投資有価証券評価損の金額更新有価証券報告書
「なお、投資有価証券評価損で特別損失５億63百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は微増となりました。」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損563,653千円を計上し、特別損失として開示している。 - FY2019投資有価証券評価損の金額・計上区分更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券（その他有価証券）について、1,965千円減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額について、年度注記では1,965千円と記載され、前四半期報告時の特別損失に関する記載から計上額・区分の開示内容が更新されている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「なお、役員退職慰労金の贈呈、固定資産の減損処理、投資有価証券の評価損により特別損失15億52百万円を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となりました。」
投資有価証券の評価損465,417千円を含む特別損失15億52百万円を計上したことを、当該 filing で初めて独立した財務事実として抽出している。