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2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

2027年3月期第1四半期は、売上高と各利益が前年同期を下回った。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれ、組織再編に伴って子会社1社が連結対象から外れた。

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この期間の実績

第1四半期2026年4月1日~2026年6月30日連結日本基準
売上高6,794百万円前年比 -21.7%進捗 20.2%
営業利益1,529百万円前年比 -36.9%進捗 17.1%
経常利益1,825百万円前年比 -36.2%進捗 18.8%
純利益(親会社株主帰属)1,266百万円前年比 -35.1%進捗 18.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益69.30円
期末の財政状態
総資産93,691百万円
うち純資産 85,268 百万円自己資本比率 91.0%前期末比 0.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+1,160,023
投資-324,314
財務-2,883,794
純増減-2,048,085

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高36,921,518千円
セグメント別売上高アミューズメント関連事業 4,897百万円(前年比 -26.6%)、スマートソリューション関連事業 1,188百万円(前年比 -10.2%)、ホテル・レストラン関連事業 708百万円(前年比 +4.2%)
セグメント別利益アミューズメント関連事業 1,681百万円(前年比 -32.2%)、スマートソリューション関連事業 26百万円(前年比 -66.4%)、ホテル・レストラン関連事業 6百万円(前年比 -75.6%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高33,700百万円(前年比 +4.4%)
営業利益8,950百万円(前年比 +1.8%)
経常利益9,700百万円(前年比 +0.1%)
純利益6,700百万円(前年比 +0.9%)
年間配当予想150円 → 150円(0.0%)
業績の増減要因

中東情勢による景気変動リスク、原材料価格高騰・円安による物価上昇、人手不足に伴うコスト増加。アミューズメント関連事業ではホールの閉店・廃業、設備投資負担、スマート遊技機・新紙幣対応投資の一巡。ホテル・レストラン関連事業では人件費、食材価格、物流費などのコスト上昇。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 1 / 社名 株式会社マースシステムズ東海
減価償却費164,968千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数22,720,000
期末自己株式数4,788,815
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年4月1日~2026年6月30日
売上高6,794百万円(前年比 -21.7%)
営業利益1,529百万円(前年比 -36.9%)
経常利益1,825百万円(前年比 -36.2%)
親会社株主に帰属する当期純利益1,266百万円(前年比 -35.1%)
1株当たり当期純利益69.30円
自己資本比率当期末 91 / 前期末 91
総資産93,691百万円
純資産85,268百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー1,160,023千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-324,314千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-2,883,794千円
現金及び現金同等物期末残高36,921,518千円
通期業績予想売上高 33,700百万円(前年比 +4.4%) / 営業利益 8,950百万円(前年比 +1.8%) / 経常利益 9,700百万円(前年比 +0.1%) / 純利益 6,700百万円(前年比 +0.9%)
年間配当予想150円 → 150円(0.0%)
セグメント別売上高アミューズメント関連事業 4,897百万円(前年比 -26.6%)、スマートソリューション関連事業 1,188百万円(前年比 -10.2%)、ホテル・レストラン関連事業 708百万円(前年比 +4.2%)
セグメント別利益アミューズメント関連事業 1,681百万円(前年比 -32.2%)、スマートソリューション関連事業 26百万円(前年比 -66.4%)、ホテル・レストラン関連事業 6百万円(前年比 -75.6%)
減価償却費164,968千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 1 / 社名 株式会社マースシステムズ東海
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数22,720,000
期末自己株式数4,788,815
業績の増減要因中東情勢による景気変動リスク、原材料価格高騰・円安による物価上昇、人手不足に伴うコスト増加。アミューズメント関連事業ではホールの閉店・廃業、設備投資負担、スマート遊技機・新紙幣対応投資の一巡。ホテル・レストラン関連事業では人件費、食材価格、物流費などのコスト上昇。
この書類が述べていない項目(9件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

中東情勢による景気変動リスク、原材料価格の高騰や円安による物価上昇、人手不足に伴うコスト増加を挙げている。事業別には、パチンコホールの閉店・廃業や設備投資負担、スマート遊技機・新紙幣対応投資の一巡、ホテル・外食における人件費・食材価格・物流費の上昇などを説明している。連結範囲の変更は、グループ内組織再編によるものとしている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)|マースグループホールディングス(6419)の適時開示 | Komori