市場ニーズ変化と開発期間による販売計画変動
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
SANKYOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「遊技機の開発には１年から２年前後の期間を要するため、開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合や、他社の人気商品などと販売時期が重なった場合、当社グループの販売計画や経営成績等が影響を受ける可能性が考えられます。」
開発期間1～2年前後、市場ニーズ変化、競合商品の販売時期重複による販売計画・業績変動リスクを引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「特に昨今はパーラーの遊技機に対する評価の目は厳しく、ファンを飽きさせないような人気が長続きする商品を厳選導入する機運が強まり、その他大半の商品は十分な注目を集めるに至っておりません。当社グループでは商品競争力の強化を図りシェアの拡大につなげることを目指しておりますが、遊技機の開発には１年から２年前後の期間を要するため、開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合や、他社の人気商品などと販売時期が重なった場合、当社グループの販売計画や経営成績等が影響を受ける可能性が考えられます。」
パーラーによる選別導入と、開発期間1～2年前後による市場ニーズ変化・販売時期重複のリスクを引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に昨今はパーラーの遊技機に対する評価の目は厳しく、ファンを飽きさせないような人気が長続きする商品を厳選導入する機運が強まり、その他大半の商品は十分な注目を集めるに至っておりません。当社グループでは商品競争力の強化を図りシェアの拡大につなげることを目指しておりますが、遊技機の開発には１年から２年前後の期間を要するため、開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合や、他社の人気商品などと販売時期が重なった場合、当社グループの販売計画や経営成績等が影響を受ける可能性が考えられます。」
パーラーの選別導入と開発期間1～2年前後による市場ニーズ変化・販売時期重複のリスクを引き続き記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「コロナ禍による市場動向を見極めたうえで、販売タイトル数を絞ったことから、例年に比べ販売タイトル数は減少したものの、」
市場動向を踏まえて販売タイトル数を絞る対応が実際に行われた。また、パチスロ機では第4四半期予定の1タイトルを次期へ先送りし、商品投入時期による計画変動が顕在化した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「コロナ禍によるパーラーの新機種購買意欲を見極めたうえで販売タイトル数を絞ったことから、例年に比べタイトル数は減少いたしましたが」
パーラーの購買意欲を見極めた結果、販売タイトル数を例年より絞る対応が実際に行われ、販売計画の変動が表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「遊技機メーカーにおきましては、部品調達の遅延や、保通協における型式試験の受理件数の減少、適合率が依然として低水準で推移していることなどにより、新規則機の供給が一時停滞いたしました。」
部品調達遅延や型式試験の受理件数減少により、新規則機の供給が実際に一時停滞し、商品投入・販売計画の変動リスクが顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間ではコアタイトルとなるパチンコ機の発売がなく、売上は低水準となっておりましたが、当第２四半期連結会計期間において、ＳＡＮＫＹＯブランドの「フィーバー機動戦士ガンダム 逆襲のシャア」を筆頭に、その他タイトルも販売台数を伸ばし、売上・利益ともに伸長いたしました。」
コアタイトルの投入時期によって第1四半期の売上が低水準となり、第2四半期の投入によって売上・利益が伸長するという、商品投入タイミングによる業績変動が実績として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、パチンコ機２タイトル（リユース機を除く）、パチスロ機１タイトルを発売いたしましたが、コアタイトルとなるパチンコ機の発売は第２四半期連結会計期間以降に予定しているため、当第１四半期連結累計期間の売上は低水準にとどまりました。」
コアタイトルの投入が第2四半期以降となる商品投入時期の影響が、当第1四半期の売上低水準として実際に表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に昨今はパーラーの遊技機に対する評価の目は厳しく、ファンを飽きさせないような人気が長続きする商品を厳選導入する機運が強まり、その他大半の商品は十分な注目を集めるに至っておりません。当社グループでは商品競争力の強化を図りシェアの拡大につなげることを目指しておりますが、遊技機の開発には１年から２年前後の期間を要するため、開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合や、他社の人気商品などと販売時期が重なった場合、当社グループの販売計画や経営成績等が影響を受ける可能性が考えられます。」
長期化する開発期間と市場評価・需要の変化による販売計画への影響を、引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「パチスロ機関連事業につきましては、売上高17億円（前年同四半期比78.1％減）、営業損失23億円（前年同四半期は４億円の営業損失）、販売台数4千台（前年同四半期は18千台）となりました。主な販売タイトルは、ＳＡＮＫＹＯブランドの「パチスロ トータル・イクリプス」（平成30年７月）で、当第３四半期連結会計期間（平成30年10月～12月）において新機種の投入はありませんでした。」
第3四半期会計期間に新機種投入がなく、パチスロ機関連事業の売上高・販売台数の大幅減少と営業赤字拡大として、投入時期による業績変動が現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、主力事業であるパチンコ・パチスロにおけるヒット商品の投入タイミングなどに左右されるため、四半期単位でみると変動が大きくなることがあります。前第１四半期連結累計期間は投入機種数も少なく営業損失を計上しましたが、当第１四半期連結累計期間におきましては、平成29年８月に発売したパチンコ「フィーバー戦姫絶唱シンフォギア」がロングランヒットとなり、追加販売が好調に推移したため営業利益を確保し、売上高営業利益率は9.5％となりました。」
商品投入のタイミングとヒット商品の有無による四半期業績の変動が、前年同期の営業損失から当四半期の営業利益への変化として実際の業績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「こうした中、当社グループではパチンコ15タイトル（リユース機を除く）、パチスロ６タイトルを販売いたしました。このうちパチンコの新機種投入が上半期５タイトルにとどまったことから第３四半期累計期間までは営業損失を余儀なくされましたが、下半期は10タイトルを投入して盛り返しました。」
新機種の投入時期・数量が上半期の営業損失と下半期の販売回復に結びつき、開発・販売計画の変動リスクが業績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「著名コンテンツとタイアップした新規タイトル等の投入により規則改正前の入替需要を狙うことで第２四半期累計期間までの段階と比較して販売は盛り返しました。しかし前述した通り、パーラーの新台入替判断に対する慎重な姿勢が続いていること、安定した人気のある定番タイトルに需要が集中したことなどから経営成績は期待に及ばない結果となりました。」
規則改正前の需要を狙った新規タイトル投入で販売は一部回復した一方、パーラーの慎重姿勢と定番タイトルへの需要集中により、経営成績が期待に及ばない形でリスクが現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「パチンコは前期に販売した商品の新スペックでの追加販売等が中心であり、当第２四半期連結累計期間の売上は低水準にとどまりました。」
商品投入の中心が前期商品の新スペック追加販売となり、売上が低水準にとどまる形で、商品構成・投入時期に関するリスクが実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「主力のパチンコにつきましては前期に販売した商品の新スペックでの追加販売が中心であり、大型タイトルの販売は第２四半期連結会計期間以降に予定しているため、当第１四半期連結累計期間の売上は低水準にとどまりました。」
商品投入時期の制約と大型タイトルの販売予定時期が、当第1四半期の売上低水準として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは主力のパチンコ・パチスロ事業における拡販にグループ一丸となって取り組み、パチンコ５タイトル（リユース機を除く）、パチスロ２タイトルを販売いたしましたが、上記のような市場環境下パチンコ・パチスロともに販売目標を下回り、売上が低調に推移したことから損益面でも苦戦を余儀なくされました。」
市場ニーズや販売環境の変化が販売目標未達と売上低調として実際に現れ、損益面にも影響した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは実質的に５月はパチンコ・パチスロの販売ができないことを踏まえて、版権を使用しないオリジナル商品を中心に展開し販売機種数を絞った結果、パチンコで３タイトル、パチスロで１タイトルといたしました。」
販売できない期間や市場環境を踏まえて販売機種数を絞る対応が実際に行われ、販売計画への影響が表面化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「遊技機の開発には１年から２年前後の期間を要するため、開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合や、他社の人気商品などと販売時期が重なった場合、当社グループの販売計画や経営成績等が影響を受ける可能性が考えられます。」
開発期間を1年から2年前後と具体化し、開発着手後の需要変化や競合商品の発売時期重複をリスクとしている。