SANKYO（6417）・リスク再掲
気候変動による移行リスク・物理リスク
FY2024に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク177社が書いているテーマ・逆風177社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている177社のうち14社を表示しています。上の文は177社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社事業へのリスクとしては、炭素価格（炭素税・排出量取引制度）の導入や再生可能エネルギー政策による電力価格高騰に伴う操業コストの増加、サステナビリティ情報開示の対応にかかるコスト及び原材料価格の高騰による製造コストの増加などが想定されます。」
1.5℃シナリオの炭素価格・電力価格・原材料価格上昇等の移行リスクと、4℃シナリオの物理リスクを引き続き記載している。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社事業へのリスクとしては、炭素価格（炭素税・排出量取引制度）の導入や再生可能エネルギー政策による電力価格高騰に伴う操業コストの増加、サステナビリティ情報開示の対応にかかるコスト及び原材料価格の高騰による製造コストの増加などが想定されます。」「当社事業へのリスクとしては、異常気象の激甚化にともなう製造拠点・オフィスの被災や休業による売上の減少、平均気温の上昇に伴う光熱費の増加や従業員への健康被害が発生、感染症の増加や気象パターンの変化により外出機会が減少し、パチンコ・パチスロ店への来訪者が減少すること等が予想されます。」
TCFD提言を踏まえ、1.5℃シナリオの炭素価格・電力価格・原材料価格上昇等の移行リスクと、4℃シナリオの異常気象・被災・来訪者減少等の物理リスクを初めて体系的に記載している。