SANKYO（6417）・施策再掲
開発期間短縮と商品別損益管理による少ロット採算確保
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
多品種・変量生産に対応する生産方式改革24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、収益力強化に向けた取り組みとして、部品の共通化、リサイクル率の向上、開発の効率化等に注力し、販売台数の増加によるトップラインの向上とともに、コスト削減を実現してまいります。」
部品共通化、リサイクル率向上、開発効率化により、多品種少ロットでも採算を確保する取り組みを再確認している。 - 2026-06-05前進M&A・子会社異動
「映像制作機能の内製化を一段と加速し、開発リードタイムの短縮、コストの低減につなげるとともに、当社グループの競争力強化と持続的な企業価値向上を図ってまいります。」
子会社の設立と取引先事業の譲受予定により、開発リードタイム短縮とコスト低減を図る既存施策が、映像制作機能の内製化及び事業基盤・ノウハウ・人材の取り込みという具体的な実施段階へ進んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、収益力強化に向けた取り組みとして、部品の共通化、リサイクル率の向上、開発の効率化等に注力し、販売台数の増加によるトップラインの向上とともに、コスト削減を実現してまいります。」
商品ごとのコスト管理や開発効率化を通じて、多品種少ロットでも採算を確保する取り組みを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「商品ごとのコスト管理の徹底を含むコストダウン強化などを推し進めてまいります。」
多品種少ロットでも採算を確保するため、商品ごとのコスト管理を徹底する施策を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「引き続き開発期間の短縮化及び原価・費用などコスト配分にメリハリをつけ、商品ごとの損益管理を徹底することなどにより、利益率の改善に取り組んでまいります。」
開発期間短縮、商品別のコスト配分、損益管理を継続し、一定の成果が表れた施策を利益率改善に向けてさらに進めるとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは開発期間の短縮化や、ハイエンドモデル・ローエンドモデル、あるいは版権とのタイアップ・オリジナル商品に大別し、原価・研究開発費などのコスト配分にメリハリをつけ、少ロットでも利益を確保できるよう各商品ごとの損益管理を徹底してまいります。」
開発期間の短縮、商品類型別のコスト配分、商品ごとの損益管理を組み合わせ、少ロットでも利益を確保する具体策を示している。