小倉クラッチ（6408）・事実通期のれん償却・残高へ更新
連結範囲拡大に伴うのれんの計上
FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
15記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
のれん償却費の計上27社が書いているテーマ・逆風16社・追い風3社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026通期のれん償却・残高へ更新有価証券報告書
「当期償却額 8 7 15 0 － 15 当期末残高 22 18 41 0 － 41」
のれんの通期償却額は15百万円、当期末残高は41百万円となった。 - 2026-05-12その他業績予想の修正
「のれん償却額 18 15」
のれん償却額は前連結会計年度の18百万円から当連結会計年度は15百万円となった。 - FY2026-H1中間期累計のれん償却額へ更新有価証券報告書
「のれん償却額 10 7」
のれん償却額は前年同期の10百万円に対し、当中間連結会計期間は7百万円となった。セグメント情報では固定資産の減損損失またはのれん等に関する該当事項はないとされている。 - FY2024通期のれん償却・残高へ更新有価証券報告書
「当期償却額 8 15 24 0 － 24 当期末残高 37 32 70 0 － 70」
のれんの通期償却額は24百万円、当期末残高は70百万円となり、前年度末の88百万円から減少した。 - FY2024-Q3第３四半期累計のれん償却額へ更新有価証券報告書
「のれんの償却額 16 17」
のれんの償却額は、前年同期の16百万円に対し当第3四半期累計期間は17百万円となった。 - FY2023通期のれん償却・残高へ更新有価証券報告書
「当期償却額 7 15 22 0 － 22 当期末残高 42 46 88 0 － 88」
のれんの通期償却額は22百万円、当期末残高は88百万円となった。前年度の期末残高98百万円から減少している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する重要な変動はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する重要な変動はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期連結会計期間について、報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する重要な変動はないと記載している。 - FY2021のれん減損・残高減少有価証券報告書
「また、連結子会社における無形固定資産については、当初予定していた収益が見込めなくなったことから、同社ののれんの全額を減損損失として特別損失に64百万円計上しております。」
のれんについて、株式会社三泉に係る当初予定収益が見込めなくなったことから64百万円全額を減損し、のれん期末残高は203百万円から106百万円へ減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間について、報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する重要な変動はないと記載している。 - FY2021-Q1第１四半期でのれん等の重要な変動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期連結会計期間について、報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する重要な変動はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「のれんの償却額 19」
砂永精工電子（東莞）有限公司の取得に伴うのれんについて、第3四半期累計期間の償却額19百万円を記載している。 - FY2020-Q2取得のれんの詳細開示有価証券報告書
「（1）発生したのれんの金額 38百万円 （2）発生原因 期待される超過収益力によるものであります。 （3）償却方法及び償却期間 ５年間にわたる均等償却」
砂永精工電子（東莞）有限公司の取得に伴い発生したのれん38百万円について、期待される超過収益力を発生原因とし、5年間の均等償却と開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「なお、当該事象によるのれんの増加額は「輸送機器用事業」で103百万円、「一般産業用事業」で100百万円、「その他」で19百万円であります。」
連結範囲の変更に伴い、のれんの増加額を輸送機器用事業103百万円、一般産業用事業100百万円、その他19百万円と開示している。