売上高経常利益率を参考とした長期的な企業価値向上
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
小倉クラッチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- FY2026後退有価証券報告書
「一方で、足元の事業環境の変化等により、これら指標の達成に向けた進捗は当初計画に対して遅れが生じております。」
2027年3月期の売上高営業利益率5.0％、ROE6.3％、総資産回転率1.0回転、売上高成長率110％の目標は維持しているが、当初計画に対する進捗の遅れを明示している。 - 2026-06-04後退株主総会
「この外部環境の変化により、当社グループの中期財務目標の実現には当初計画に対して一定の遅れが生じております。」
中期財務目標について、外部環境の変化により当初計画から遅れが生じていることを明示している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「財務目標として、2027年３月期に、売上高営業利益率5.0％、ROE6.3％、総資産回転率1.0回転、売上高成長率110％の向上を目指しております。」
売上高営業利益率を参考とする長期的な企業価値向上の説明から、2027年3月期を期限とする営業利益率、ROE、総資産回転率、売上高成長率の複数の財務目標へ具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高営業利益率を参考とした長期的な企業価値向上を含む優先課題について、重要な変更がないとの扱いを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高営業利益率を参考とした長期的な企業価値向上を含む優先課題について、重要な変更がないとの扱いを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高営業利益率を参考とした長期的な企業価値向上を含む優先課題について、重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高営業利益率を参考とした長期的な企業価値向上を含む優先課題について、重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営戦略策定において、経営資源を柔軟かつ効率的に活用することに努めており、売上高営業利益率を参考としつつ、長期的、継続的な会社の発展、企業価値の向上を目指しております。」
売上高営業利益率を参考指標とし、長期的・継続的な発展と企業価値向上を目指す考えを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営戦略策定において、経営資源を柔軟かつ効率的に活用することに努めており、売上高営業利益率を参考としつつ、長期的、継続的な会社の発展、企業価値の向上を目指しております。」
売上高営業利益率を参考とし、経営資源を活用して長期的・継続的な発展と企業価値向上を目指す説明を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは2020年3月期に売上高500億円、営業利益率5%を経営指標とした中期経営計画を策定し、その達成のために以下の基本戦略を掲げております。①既存事業の拡大 ②新製品・新事業の創出 ③絶対的な品質改革 ④製造現場力の改善とものづくり力の強化」
従来の売上高経常利益率を参考とする長期的な企業価値向上の説明から、2020年3月期の営業利益率5％を含む中期経営計画へと指標・計画を具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、経営戦略策定において、経営資源を柔軟かつ効率的に活用することに努めており、売上高経常利益率を参考としつつ、長期的、継続的な会社の発展、企業価値の向上を目指しています。」
売上高経常利益率を参考指標とし、経営資源を柔軟かつ効率的に活用して長期的・継続的な発展と企業価値向上を目指す考えを新たに明示している。