読む価値
35軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3527
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高64,886百万円進捗 24.0%
営業利益3,527百万円進捗 29.4%
経常利益2,964百万円進捗 28.2%
純利益（親会社株主帰属）847百万円進捗 16.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益6.68円
期末の財政状態
総資産357,530百万円
うち純資産 169,019 百万円自己資本比率 47.1%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 44,780百万円、欧州 19,673百万円、米州 19,917百万円、オセアニア 2,628百万円
セグメント別利益日本 5,812百万円、欧州 -3,546百万円、米州 1,766百万円、オセアニア 325百万円
地域別売上高25,877百万円、39,009百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高270,000百万円
営業利益12,000百万円
経常利益10,500百万円
純利益5,000百万円
業績予想の修正非開示 → 非開示
年間配当予想8円 → 10円（+25.0%）
業績の増減要因
決算期変更により比較期間が異なるため前年同期比は記載されていない。日本の需要減少、海外需要増加、調達環境改善による生産制約の解消傾向、原材料・エネルギー価格の高止まり、調達・物流環境の厳しさが記載されている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし）
特別損益の内訳固定資産売却益 54百万円、関係会社清算益 56百万円、固定資産除売却損 39百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数129,500,355株
期末自己株式数2,663,766株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 64,886百万円 |
| 営業利益 | 3,527百万円 |
| 経常利益 | 2,964百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 847百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 6.68円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.1% / 前期末 46.9% |
| 総資産 | 357,530百万円 |
| 純資産 | 169,019百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 270,000百万円 / 営業利益 12,000百万円 / 経常利益 10,500百万円 / 純利益 5,000百万円 |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 非開示 |
| 年間配当予想 | 8円 → 10円（+25.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 44,780百万円、欧州 19,673百万円、米州 19,917百万円、オセアニア 2,628百万円 |
| セグメント別利益 | 日本 5,812百万円、欧州 -3,546百万円、米州 1,766百万円、オセアニア 325百万円 |
| 地域別売上高 | 25,877百万円、39,009百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 54百万円、関係会社清算益 56百万円、固定資産除売却損 39百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 129,500,355株 |
| 期末自己株式数 | 2,663,766株 |
| 業績の増減要因 | 決算期変更により比較期間が異なるため前年同期比は記載されていない。日本の需要減少、海外需要増加、調達環境改善による生産制約の解消傾向、原材料・エネルギー価格の高止まり、調達・物流環境の厳しさが記載されている。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本では需要が減少した一方、海外では中南米を除く全地域で需要が増加傾向となった。調達環境の改善により生産制約は解消傾向となったが、ロシア・ウクライナ問題の長期化、インフレ・円安進行により原材料・エネルギー価格が高止まりし、調達・物流環境は厳しい状況が続いた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。