読む価値
53定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
61.6
%（親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年4月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高21,316,371千円前年比 +4.0%
営業利益948,872千円前年比 -18.8%
経常利益1,168,737千円前年比 -8.5%
純利益（親会社株主帰属）1,260,698千円前年比 +61.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産41,997,561千円
うち純資産 24,476,190 千円自己資本比率 51.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-825,947
投資-911,186
財務+324,176
純増減-1,412,957
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,997,408千円
セグメント別売上高
日本9,056,40942.5%
アジア11,857,29255.6%
ヨーロッパ402,6681.9%
セグメント別利益
日本134,12016.2%
アジア673,25381.4%
ヨーロッパ19,3002.3%
地域別売上高
アジア12,865,38746.3%
北米395,1631.4%
ヨーロッパ516,0741.9%
その他の地域131,5830.5%
計13,908,20850.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年11月7日に公表した業績予想から変更なし
業績の増減要因
中国でのロックダウン、ウクライナ危機の長期化、資源価格高騰による物価上昇、海外景気の減速リスク、急激な為替変動などの外部環境を記載。加えて、土地譲渡益を含む固定資産売却益などの特別利益を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当なし（連結の範囲の変更なし）
減損損失該当事項なし（固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,674,836千円、投資有価証券売却益 40,050千円 / 特別損失 固定資産売却損 29,942千円
減価償却費839,666千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 21,316,371千円（前年比 +4.0%） |
| 営業利益 | 948,872千円（前年比 -18.8%） |
| 経常利益 | 1,168,737千円（前年比 -8.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,260,698千円（前年比 +61.6%） |
| 自己資本比率 | 当期末 51.2 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 41,997,561千円 |
| 純資産 | 24,476,190千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -825,947千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -911,186千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 324,176千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,997,408千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年11月7日に公表した業績予想から変更なし |
| セグメント別売上高 | 日本 9,056,409千円 / アジア 11,857,292千円 / ヨーロッパ 402,668千円 |
| セグメント別利益 | 日本 134,120千円 / アジア 673,253千円 / ヨーロッパ 19,300千円 |
| 地域別売上高 | アジア 12,865,387千円 / 北米 395,163千円 / ヨーロッパ 516,074千円 / その他の地域 131,583千円 / 計 13,908,208千円 |
| 減価償却費 | 839,666千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,674,836千円、投資有価証券売却益 40,050千円 / 特別損失 固定資産売却損 29,942千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当なし（連結の範囲の変更なし） |
| 業績の増減要因 | 中国でのロックダウン、ウクライナ危機の長期化、資源価格高騰による物価上昇、海外景気の減速リスク、急激な為替変動などの外部環境を記載。加えて、土地譲渡益を含む固定資産売却益などの特別利益を計上。 |
この書類が述べていない項目（12件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。親会社株主に帰属する四半期純利益の増加については、連結子会社ユケン・インディアLTD.の土地譲渡益16億7千1百万円を含む固定資産売却益16億7千4百万円など、特別利益を計上したことが示されている。売上高・営業利益・経常利益の増減について、個別の要因説明はない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。