収益認識会計基準の適用と契約資産・契約負債表示
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、地域別及び財又はサービス別に分解した情報は、次のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用を継続し、地域別および本体・部品販売、保守・メンテナンスサービス別の収益を開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、地域別及び財又はサービス別に分解した情報は、次のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用を継続し、地域別および本体・部品販売、保守・メンテナンスサービス別の収益を開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の顧客との契約から生じる収益に関する履行義務を充足する通常の時点については、物品の販売である「本体・部品販売」と役務の提供である「保守・メンテナンスサービス」とに大別することができ、」
収益認識会計基準の適用を継続し、本体・部品販売と保守・メンテナンスサービスに区分して収益を認識している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、地域別及び財又はサービス別に分解した情報は、次のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用を継続し、地域別および本体・部品販売、保守・メンテナンスサービス別の収益を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の顧客との契約から生じる収益に関する履行義務を充足する通常の時点については、物品の販売である「本体・部品販売」と役務の提供である「保守・メンテナンスサービス」とに大別することができ、」
収益認識会計基準の適用を継続し、本体・部品販売と保守・メンテナンスサービスに区分して収益を認識している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当事業年度の期首より、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を適用しております。」
収益認識会計基準等を当事業年度期首から適用したことを継続して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、第１四半期会計期間の期首より、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を適用しております。詳細につきましては、「第４ 経理の状況 １ 四半期財務諸表 注記事項 (会計方針の変更) (収益認識に関する会計基準等の適用)」をご覧下さい。」
第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、第１四半期会計期間の期首より、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を適用しております。」
収益認識会計基準等の適用を第1四半期会計期間の期首から継続し、当第2四半期累計期間の損益への影響はないとしている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2021年4月1日開始の第1四半期会計期間から収益認識会計基準等を適用した。国内製品販売では一定の場合に出荷時認識の代替的取扱いを適用し、貸借対照表上の売掛金を売掛金及び契約資産に、前受金を契約負債に表示変更している。利益剰余金期首残高および当第1四半期損益への影響はない。