技術立脚・社会貢献・グローバル企業化
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、社会・ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化を基本方針として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化という基本方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化の基本方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化という基本方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化という基本方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを企業理念としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化を企業理念として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化という基本方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術立脚、ステークホルダーへの貢献、研究開発、国際競争力およびグローバル企業化という基本方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、技術に立脚し社会が求める優れた商品及びサービスを提供することにより、全てのステークホルダーの繁栄並びに経済・社会の発展に貢献すること、及び常に技術の研究開発に努め、グローバル化の時代に即した国際競争力のある企業体質を涵養し、世界の企業として発展することを経営の基本方針としております。」
技術を基盤とした製品・サービス、ステークホルダーへの貢献、国際競争力、グローバル企業化を経営の基本方針として明示している。