収益認識に関する会計基準の令和4年7月期適用予定
FY2019に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「装置の引渡し」の履行義務充足による売上高を「装置引渡し売上高」、「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」の履行義務充足による売上高を「装置検収売上高」として記載しております。また、パーツ販売、改造・保守サービスに関する売上高を「サービス等売上高」として記載しております。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、パーツ販売・改造・保守サービスを区分して収益を認識・開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「装置の引渡し」の履行義務充足による売上高を「装置引渡し売上高」、「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」の履行義務充足による売上高を「装置検収売上高」として記載しております。また、パーツ販売、改造・保守サービスに関する売上高を「サービス等売上高」として記載しております。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、パーツ販売・改造・保守サービスを区分して収益を認識・開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「装置の引渡し」の履行義務充足による売上高を「装置引渡し売上高」、「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」の履行義務充足による売上高を「装置検収売上高」として記載しております。また、パーツ販売、改造・保守サービスに関する売上高を「サービス等売上高」として記載しております。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、パーツ販売・改造・保守サービスを区分して収益を認識・開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「装置の引渡し」の履行義務充足による売上高を「装置引渡し売上高」、「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」の履行義務充足による売上高を「装置検収売上高」として記載しております。また、パーツ販売、改造・保守サービスに関する売上高を「サービス等売上高」として記載しております。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、パーツ販売・改造・保守サービスを区分して収益を認識・開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「装置の引渡し」の履行義務充足による売上高を「装置引渡し売上高」、「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」の履行義務充足による売上高を「装置検収売上高」として記載しております。また、パーツ販売、改造・保守サービスに関する売上高を「サービス等売上高」として記載しております。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、パーツ販売・改造・保守サービスを区分して収益を認識・開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報 地理的区分並びに製品及びサービスに分解した収益の情報は以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、装置引渡し、装置検収、サービス等を区分して収益を認識・開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は191,977千円増加し、売上原価は232,602千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ93,815千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第3四半期累計期間への影響額として営業利益等が93,815千円増加したと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「半導体等電子部品製造装置の販売において、従来は、国内販売においては装置の出荷時に、輸出販売においては輸出通関時に収益を認識しておりましたが、この適用により、「装置の引渡し」と「装置の設置に関連する役務（据付、立上げ、調整等）の提供」を別個の履行義務として識別し、それぞれの履行義務が充足された時点にて収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準の適用を継続し、装置引渡しと据付・立上げ・調整等の役務を別個の履行義務として認識している。適用による当第2四半期累計期間の営業利益等への増加額は83,929千円。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和２年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しております。」
令和4年7月期の期首からの適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期会計期間の期首から適用した。装置引渡しと据付・立上げ・調整等の役務を別個の履行義務として識別し、検収時に役務売上を認識している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、令和４年７月期の期首より適用予定であります。財務諸表に与える影響については、現在評価中であります。」
収益認識基準等を令和4年7月期の期首から適用予定とし、財務諸表への影響を評価中とする記載を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、令和４年７月期の期首より適用予定であります。財務諸表に与える影響については、現在評価中であります。」
収益認識基準等を令和4年7月期の期首から適用する予定とし、財務諸表への影響を評価中としている。