読む価値
54定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.7
%（売上高の前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年8月1日〜2024年1月31日非連結（個別）日本基準売上高4,105,476千円前年比 +6.7%
営業利益1,012,873千円前年比 +5.1%
経常利益1,063,812千円前年比 +8.3%
純利益（親会社株主帰属）747,270千円前年比 +6.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産15,178,600千円
うち純資産 11,538,607 千円自己資本比率 76.0%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+722,218
投資-42,651
財務-382,348
純増減+297,219
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,681,461千円
地域別売上高
アジア1,160,67337.1%
北米399,60312.8%
欧州2,7730.1%
その他1710.0%
輸出販売高合計1,563,22250.0%
セグメント別売上高単一セグメントのため記載省略
セグメント別利益単一セグメントのため記載省略
見通しと株主還元
業績予想の修正修正なし
業績の増減要因
5Gの普及に伴う開発投資や各国の半導体産業育成を背景に、半導体等電子部品製造装置の需要が拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
減価償却費32,340千円
受注高・受注残高受注高 3,663,204千円 / 受注残高 4,976,353千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年8月1日〜2024年1月31日 |
| 売上高 | 4,105,476千円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 1,012,873千円（前年比 +5.1%） |
| 経常利益 | 1,063,812千円（前年比 +8.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 747,270千円（前年比 +6.7%） |
| 自己資本比率 | 当期末 76 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 15,178,600千円 |
| 純資産 | 11,538,607千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 722,218千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -42,651千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -382,348千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,681,461千円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| セグメント別売上高 | 単一セグメントのため記載省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメントのため記載省略 |
| 地域別売上高 | アジア 1,160,673千円 / 北米 399,603千円 / 欧州 2,773千円 / その他 171千円 / 輸出販売高合計 1,563,222千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 3,663,204千円 / 受注残高 4,976,353千円 |
| 減価償却費 | 32,340千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 業績の増減要因 | 5Gの普及に伴う開発投資や各国の半導体産業育成を背景に、半導体等電子部品製造装置の需要が拡大した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。5Gの普及に伴う開発投資や、各国による半導体産業育成を背景に、半導体等電子部品製造装置の需要が拡大したため。通期予想は、第2四半期累計の実績と足元の受注・生産・出荷状況を勘案しても修正していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。