この期間の実績
第3四半期2024年1月1日〜2024年9月30日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
インダストリアル事業ではCE&IGグループの生産・出荷の進捗、水素ステーション・LNG関連の大型受注、販売価格の適正化が増収増益に寄与した。航空宇宙事業では増収効果、円安影響、販売価格の適正化により粗利益が回復した。メディカル事業では中国市場の縮小、国内販売の競争激化、固定費・経費の増加により減収減益となった。全体では、前年の6,234百万円から316百万円への為替差益減少により税引前利益と親会社帰属利益が減少した。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 151,708百万円(前年比 +13.6%) |
| 営業利益 | 3,739百万円(前年比 +119.9%) |
| 経常利益 | 4,622百万円(前年比 -46.1%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,188百万円(前年比 -33.2%) |
| 1株当たり当期純利益 | 63.26円 |
| 自己資本比率 | 当期末 41.2% / 前期末 42.0% |
| 総資産 | 311,113百万円 |
| 純資産 | 129,857百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -13,455百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,462百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 16,191百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 32,037百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 213,000百万円(前年比 +10.6%) / 営業利益 7,000百万円(前年比 +18.9%) / 経常利益 10,700百万円(前年比 -8.0%) / 純利益 8,800百万円(前年比 -3.0%) |
| 年間配当予想 | 27.50円 → 30.00円 |
| セグメント別売上高 | 工業部門 92,844百万円(前年比 +29.3%)、医療部門 59,026百万円(前年比 -4.6%) |
| セグメント別利益 | 工業部門 4,097百万円、医療部門 2,458百万円(前年比 -52.2%) |
| 受注高・受注残高 | 受注高 171,829百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 8,449百万円 |
| 減損損失 | 818百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 69,175,664株 |
| 期末自己株式数 | 2,925,204株 |
| 業績の増減要因 | インダストリアル事業ではCE&IGグループの生産・出荷の進捗、水素ステーション・LNG関連の大型受注、販売価格の適正化が増収増益に寄与した。航空宇宙事業では増収効果、円安影響、販売価格の適正化により粗利益が回復した。メディカル事業では中国市場の縮小、国内販売の競争激化、固定費・経費の増加により減収減益となった。全体では、前年の6,234百万円から316百万円への為替差益減少により税引前利益と親会社帰属利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。インダストリアル事業では、主力のCE&IGグループで生産・出荷が当初想定より進み、増収増益となりました。航空宇宙事業では円安効果などにより増収し、メディカル事業は中国市場の需要減退や国内販売の競争激化により減収減益となりました。また、前年に6,234百万円あった為替差益が316百万円に減少したため、税引前利益と親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少しました。