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18.1
%(売上収益の前年同期比)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結IFRS売上高48,251百万円前年比 +18.1%進捗 22.7%
営業利益1,298百万円進捗 14.4%
経常利益3,315百万円前年比 +278.2%進捗 36.4%
純利益(親会社株主帰属)2,826百万円進捗 45.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
1株当たり当期純利益42円70銭
期末の財政状態
総資産311,040百万円
うち純資産 133,561 百万円自己資本比率 42.3%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高35,180百万円
セグメント別売上高工業部門 28,901百万円(前年比 +42.4%)、インダストリアル事業 24,652百万円(前年比 +41.4%)、航空宇宙事業 4,088百万円(前年比 +52.5%)、医療部門 19,437百万円(前年比 -6.0%)
セグメント別利益工業部門 657百万円、インダストリアル事業 1,568百万円、航空宇宙事業 -535百万円、医療部門 1,502百万円(前年比 -23.2%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高213,000百万円(前年比 +10.6%)
営業利益9,000百万円(前年比 +52.9%)
経常利益9,100百万円(前年比 -21.7%)
純利益6,200百万円(前年比 -31.7%)
業績予想の修正なし
年間配当予想27.5円 → 30円(+9.1%)
業績の増減要因
販売価格の適正化、製品Mixの見直し、既受注案件の工事遂行による増収、増収効果、固定費・経費の削減などにより収益性が改善しました。円安による為替差益1,876百万円も税引前利益を押し上げました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社(社名:-) / 除外 0社(社名:-)
重要な後発事象該当事項はありません
受注高・受注残高受注高 54,684百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数69,175,664
期末自己株式数2,992,820
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 48,251百万円(前年比 +18.1%) |
| 営業利益 | 1,298百万円 |
| 経常利益 | 3,315百万円(前年比 +278.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,826百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 42円70銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 42.3% / 前期末 42.0% |
| 総資産 | 311,040百万円 |
| 純資産 | 133,561百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 35,180百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 213,000百万円(前年比 +10.6%) / 営業利益 9,000百万円(前年比 +52.9%) / 経常利益 9,100百万円(前年比 -21.7%) / 純利益 6,200百万円(前年比 -31.7%) |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 27.5円 → 30円(+9.1%) |
| セグメント別売上高 | 工業部門 28,901百万円(前年比 +42.4%)、インダストリアル事業 24,652百万円(前年比 +41.4%)、航空宇宙事業 4,088百万円(前年比 +52.5%)、医療部門 19,437百万円(前年比 -6.0%) |
| セグメント別利益 | 工業部門 657百万円、インダストリアル事業 1,568百万円、航空宇宙事業 -535百万円、医療部門 1,502百万円(前年比 -23.2%) |
| 受注高・受注残高 | 受注高 54,684百万円 / 受注残高 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません) |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社(社名:-) / 除外 0社(社名:-) |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 69,175,664 |
| 期末自己株式数 | 2,992,820 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の適正化、製品Mixの見直し、既受注案件の工事遂行による増収、増収効果、固定費・経費の削減などにより収益性が改善しました。円安による為替差益1,876百万円も税引前利益を押し上げました。 |
この書類が述べていない項目(10件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売価格の適正化や製品構成の見直しが奏功したほか、既受注案件の工事遂行による増収効果、固定費・経費の削減などにより収益性が改善しました。税引前利益については、主に円安による為替差益1,876百万円を計上したことが寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。