製品不具合、リコール、クレーム
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。58社中11社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、モノづくり企業として「品質不良ゼロ」を目指したモノづくりを行っています。そのモノづくりにおいて、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレームまたは品質不正等が発生した場合には当社のブランドイメージを悪化させるほか、補償費用やその他の費用が製造物責任保険等によってカバーしきれない場合には、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
品質不良ゼロの目標と、製品不具合・リコール・クレーム・品質不正に関するリスク認識を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、モノづくり企業として「品質不良ゼロ」を目指したモノづくりを行っています。そのモノづくりにおいて、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレームまたは品質不正等が発生した場合には当社のブランドイメージを悪化させるほか、補償費用やその他の費用が製造物責任保険等によってカバーしきれない場合には、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の製品不具合・リコール・クレームに加え、品質不正を明示的に含む品質リスクとして再整理している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、モノづくり企業として「品質不良ゼロ」を目指し品質管理体制を強化するなど、グループをあげて品質の維持・向上に努めております。しかし、万が一、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレーム等の発生による補償費用やその他の費用が、製造物責任保険等によってカバーしきれない場合には、当社のブランドイメージを悪化させるほか、経営成績や財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の財務影響に加え、ブランドイメージ悪化と重大な影響を明示しており、品質不良リスクの影響範囲を拡大して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、モノづくり企業として「品質不良ゼロ」を目指しグループをあげて品質の維持・向上に努めております。しかし、万が一、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレーム等の発生による補償費用その他の費用が、製造物責任保険等によってカバーしきれない場合、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
品質不良ゼロの方針と、製品不具合・リコール・クレームによる財務影響のリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、モノづくり企業として「品質不良ゼロ」を目指しグループをあげて品質の維持・向上に努めております。しかし、万が一、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレーム等の発生による補償費用その他の費用が、製造物責任保険等によってカバーしきれない場合、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
品質不良ゼロの目標と、製品不具合・リコール・クレームによる財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、万が一、製品の不具合による重大な事故、リコール、クレーム等の発生による補償費用その他の費用が、製造物責任保険等によってカバーしきれない場合、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
品質不良ゼロを目指す方針と併せて、製品不具合等の財務影響をリスクとして記載している。