この期間の実績
中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
米国で施工中の電子産業向け大型水処理装置案件で、規格・設計認証や顧客要件への対応により設計の遅れや品質上の課題が生じ、設計見直し、部材の追加調達、モジュールの再製作などの追加対応コストが発生する見込みとなったため、見積工事原価総額を引き上げ、売上高・利益を減額し、工事損失引当金を計上した。さらに関連工場の固定資産について減損損失を計上した。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 206,862百万円(前年比 +9.3%) |
| 営業利益 | 9,539百万円(前年比 -62.5%) |
| 経常利益 | 11,217百万円(前年比 -55.5%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,402百万円(前年比 -56.9%) |
| 1株当たり当期純利益 | 68.71円 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.3 / 前期末 60.4 |
| 総資産 | 547,852百万円 |
| 純資産 | 306,289百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19,888百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12,462百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18,768百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 55,269百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 455,000百万円(前年比 +12.9%) / 営業利益 43,500百万円(前年比 -25.4%) / 経常利益 43,000百万円(前年比 -26.1%) / 純利益 28,700百万円(前年比 +79.9%) |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 112円 → 134円(+19.6%) |
| セグメント別売上高 | 電子市場 93,748百万円(前年比 +15.6%)、一般水処理市場 113,114百万円(前年比 +4.5%) |
| セグメント別利益 | 電子市場 -2,724百万円、一般水処理市場 12,267百万円(前年比 +2.4%) |
| 地域別売上高 | 101,895百万円、53,312百万円、27,785百万円、23,869百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 359,587百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減損損失 | 1,616百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 4 / 社名 ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.他3社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト・機関投資家向け電話会議) |
| 期末発行済株式数 | 116,200,694株 |
| 期末自己株式数 | 10,785,679株 |
| 業績の増減要因 | 米国で施工中の電子産業向け大型水処理装置案件で、規格・設計認証や顧客要件への対応により設計の遅れや品質上の課題が生じ、設計見直し、部材の追加調達、モジュールの再製作などの追加対応コストが発生する見込みとなったため、見積工事原価総額を引き上げ、売上高・利益を減額し、工事損失引当金を計上した。さらに関連工場の固定資産について減損損失を計上した。 |
この書類が述べていない項目(6件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国で施工中の電子産業向け大型水処理装置案件について、米国固有の規格・設計認証や顧客要件への対応で設計の遅れや品質上の課題が生じ、設計の見直し、部材の追加調達、モジュールの再製作などの追加コストが発生する見込みとなったため、見積工事原価総額を大幅に引き上げ、売上高・利益を減額し、工事損失引当金を計上した。また、関連工場の固定資産について減損損失を計上した。