ダイキン工業（6367）・施策再定義
地球環境問題への対応を通じた事業拡大
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
脱炭素・環境社会課題解決型の研究開発15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
ダイキン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2030年を最終年度とする「FUSION30」では、経営基盤の高度化テーマの一つに「環境価値の創出」を定め、カーボンニュートラルへの挑戦など、事業を通じた社会課題の解決に取り組むことで社会の持続可能な発展に貢献します。」
地球環境対応と事業拡大を結び付ける従来方針を、FUSION30の「環境価値の創出」という経営基盤テーマとして再整理した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、「環境社会をリードする」とのグループ環境基本方針に基づいて、省エネ高効率空調機や低温暖化冷媒の開発・普及、建物全体でエネルギーを効率的に利用するソリューションの創出などにより、温室効果ガス(CO2・フロン)の排出を抑制し、気候変動の緩和に積極的に取り組んでおります。」
環境課題への対応を、省エネ空調、低温暖化冷媒、建物全体のエネルギーソリューションを通じた事業展開と結び付ける方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界規模での地球温暖化やエネルギー問題への関心の高まりを受け、地球環境問題に対して積極的に貢献し事業拡大するべく、テクノロジー・イノベーションセンター（TIC）を中心に、先端的な研究開発に取り組んでおります。」
地球環境問題への対応を事業拡大に結び付け、TICを中心とする先端研究開発を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界規模での地球温暖化やエネルギー問題への関心の高まりを受け、地球環境問題に対して積極的に貢献し事業拡大するべく、先端的な研究開発に取り組んでいる。」
地球温暖化・エネルギー問題への対応と事業拡大を結び付け、先端的な研究開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、世界規模での地球温暖化やエネルギー問題への関心の高まりを受け、地球環境問題に対して積極的に貢献し事業拡大するべく、先端的な研究開発に取り組んでいる。」
環境課題への貢献と事業拡大を結び付け、先端研究開発を進める姿勢を示している。