2022年3月期からの収益認識会計基準等の適用
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、ポンプ及び周辺機器の販売、またそれに対する据付工事及び保守工事を主に行っており、ポンプ事業が売上高の90%を超えているため、単一セグメントとしておりますが、子会社へ投資する際の判断材料として、売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識会計基準の適用後も、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識会計基準適用後も、4事業区分・地域別の収益分解開示を継続している。 - FY2025-H1収益区分別売上高の増加と構成変化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2024年 4月 1日 至 2024年 9月 30日）（単位：百万円）」「ハイテク 17,122」「プロジェクト 7,790」「サービス 12,469」「環境・新エネルギー 182」「合計 37,565」
収益認識会計基準の適用後も、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。当中間連結会計期間の売上高は37,565百万円で、前年同期の33,877百万円から増加した。 - FY2024-Q3収益区分別売上高の増加と構成変化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 2023年４月１日 至 2023年12月31日）」「ハイテク 30,326」「プロジェクト 10,957」「サービス 16,102」「環境・新エネルギー 436」「合計 57,822」
収益認識会計基準の適用後も、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。当第3四半期累計期間の売上高は57,822百万円で、前年同四半期の40,615百万円から増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、ポンプ及び周辺機器の販売、またそれに対する据付工事及び保守工事を主に行っており、ポンプ事業が売上高の90%を超えているため、単一セグメントとしておりますが、子会社へ投資する際の判断材料として、売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識会計基準の適用後も、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、ポンプ及び周辺機器の販売、またそれに対する据付工事及び保守工事を主に行っており、ポンプ事業が売上高の90%を超えているため、単一セグメントとしておりますが、子会社へ投資する際の判断材料として、売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識会計基準の適用後も、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、ポンプ及び周辺機器の販売、またそれに対する据付工事及び保守工事を主に行っており、ポンプ事業が売上高の90%を超えているため、単一セグメントとしておりますが、子会社へ投資する際の判断材料として、売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、ポンプ及び周辺機器の販売、またそれに対する据付工事及び保守工事を主に行っており、ポンプ事業が売上高の90%を超えているため、単一セグメントとしておりますが、子会社へ投資する際の判断材料として、売上をハイテク(ポンプの製造)、プロジェクト(ポンプの据付)、サービス(ポンプの保守)、環境・新エネの4区分に分解しております。」
収益認識に関する開示を継続し、売上をハイテク、プロジェクト、サービス、環境・新エネの4区分および地域別に分解している。 - FY2022-Q3収益認識会計基準適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、284百万円増加し、売上原価は81百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ203百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は67百万円増加しております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準等について、第3四半期累計期間の売上高、売上原価、利益への累計影響額を更新して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結会計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2022年3月期首からの収益認識会計基準等の適用を継続している。適用により当第2四半期累計期間の売上高は13百万円、営業利益等は85百万円増加した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期首からの収益認識会計基準等の適用を実施した。工事進行基準となる契約の範囲が従来より拡大し、当四半期の売上高は91百万円減少したが、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益への影響はなかった。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を2022年３月期の期首から適用します。」「なお「収益認識に関する会計基準」等を適用することによる連結財務諸表へ重要な影響は及ぼさないと見積もっています。」
収益認識会計基準等を2022年3月期首から適用する方針と、連結財務諸表への重要な影響はないとの見積りを初めて開示した。