内部留保を技術・サービス・生産合理化・環境事業へ再投資
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
- 2026-05-14再掲決算
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、①高度化するポンプ及び関連機器に対する新技術・新製品開発、②ポンプ等のサービス市場に対応するソフトウェア開発及びサービスネットワーク拡大、③生産性向上・生産能力拡大のための設備投資、④地球環境保全のための環境事業展開等のために有効に投資してまいりたいと考えております。」
内部留保の投資先として、新技術・新製品、サービス、設備投資、環境事業を継続して掲げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、①脱炭素社会の実現や安心・安全な社会の構築をめざしたポンプ及び関連機器の新技術・新製品開発、②ポンプ等のスマートメンテナンスの推進、③ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）推進及びデータ・ＡＩ活用による生産性の向上や生産能力拡大のための設備投資、④グローバル事業を支える人財の育成等のため有効に投資してまいりたいと考えております。」
内部留保の再投資先を、脱炭素・安全安心、スマートメンテナンス、DX・データ・AI、人財育成へ整理し直している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、①高度化するポンプ・関連機器に関する新技術・新製品開発、②ポンプ等のサービス市場に対応するソフトウェア開発及びサービスネットワーク拡大、③生産性向上・生産能力拡大のための設備投資、④地球環境保全のための環境事業展開等のために有効に投資してまいりたいと考えております。」
内部留保を新技術・新製品、サービス用ソフトウェアとネットワーク、生産設備、環境事業へ再投資する方針を、項目別に再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、今後の高度化するポンプ及び関連機器、関連ソフトウエアに対処するための技術開発や新製品開発及び既設ポンプ機場・プラントのメンテナンス活動並びに生産の合理化のための生産設備、地球環境保全のための環境事業展開等の業容の拡大に有効に投資していく予定であります。」
内部留保を技術・新製品、既設設備のメンテナンス、生産合理化、環境事業へ再投資する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、今後の高度化するポンプ及び関連機器、関連ソフトウエアに対処するための技術開発や新製品開発及び既設ポンプ機場・プラントのメンテナンス活動並びに生産の合理化のための生産設備、地球環境保全のための環境事業展開等の業容の拡大に有効に投資していく予定であります。」
内部留保を技術・新製品、メンテナンス、生産合理化、環境事業へ再投資する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、新たな成長を目指して、今後の高度化するポンプ及び関連機器、関連ソフトウエアに対処するための技術開発や新製品開発及び既設ポンプ機場・プラントのメンテナンス活動並びに生産の合理化のための生産設備、地球環境保全のための環境事業展開等の業容の拡大に有効に投資していく予定であります。」
内部留保を技術・新製品、既設設備のメンテナンス、生産合理化、環境事業へ再投資する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、内部留保資金については、新たな成長を目指して、今後の高度化するポンプ及び関連機器、関連ソフトウエアに対処するための技術開発や新製品開発及び既設ポンプ機場・プラントのメンテナンス活動並びに生産の合理化のための生産設備、地球環境保全のための環境事業展開等の業容の拡大に有効に投資していく予定であります。」
内部留保を技術開発、新製品、既設設備のメンテナンス、生産設備、環境事業に投資する方針。