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会社の説明から読み取った方向です。規模
24.2
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結IFRS売上高363,833百万円前年比 +16.5%進捗 48.7%
営業利益33,766百万円前年比 +24.2%進捗 47.6%
経常利益34,085百万円前年比 +21.0%進捗 47.9%
純利益（親会社株主帰属）20,583百万円前年比 +13.9%進捗 39.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益223.37円
売上高営業利益率当期 9.3% / 前年同期 8.7%
期末の財政状態
総資産852,707百万円
うち純資産 392,722 百万円自己資本比率 44.8%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+52,150
投資-15,919
財務-11,692
純増減+24,539
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高143,654百万円
セグメント別売上高建築・産業 106,527百万円（前年比 +18.9%）、エネルギー 79,489百万円（前年比 +24.0%）、インフラ 29,280百万円（前年比 +14.7%）、環境 30,981百万円（前年比 -15.1%）、精密・電子 116,932百万円（前年比 +21.8%）
セグメント別利益建築・産業 6,733百万円（前年比 +39.9%）、エネルギー 7,320百万円（前年比 +72.8%）、インフラ 4,402百万円（前年比 +7.4%）、環境 2,632百万円（前年比 +176.9%）、精密・電子 12,620百万円（前年比 -9.4%）
地域別売上高所在地別 1,786億円、679億円、869億円、303億円 / 売上先所在地別 1,295億円、595億円、734億円、359億円、311億円、205億円、136億円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高747,000百万円（前年比 +9.7%）
営業利益71,000百万円（前年比 +0.6%）
経常利益71,200百万円（前年比 +2.5%）
純利益52,300百万円（前年比 +3.6%）
業績予想の修正受注高 7,400億円 → 7,630億円 / 売上収益 7,470億円 → 7,470億円 / 営業利益 710億円 → 710億円 / 税引前利益 712億円 → 712億円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 523億円 → 523億円
年間配当予想193円・銭 → 195円・銭
業績の増減要因
受注高は「精密・電子」の半導体メーカーの設備投資抑制等で減少したが、「エネルギー」のLNG向け大型案件等が堅調に推移した。売上収益は、中国での需要回復や、「精密・電子」における部材不足の解消による受注残の消化で増加した。営業利益は、増収に加え価格改定効果や円安影響により増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失金額 7百万円 / 対象資産 非開示
減価償却費12,962百万円
受注高・受注残高受注高 367,672百万円 / 受注残高 8,368億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数92,340,882
期末自己株式数25,527
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 363,833百万円（前年比 +16.5%） |
| 営業利益 | 33,766百万円（前年比 +24.2%） |
| 経常利益 | 34,085百万円（前年比 +21.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 20,583百万円（前年比 +13.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 223.37円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 9.3% / 前年同期 8.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 44.8% / 前期末 43.5% |
| 総資産 | 852,707百万円 |
| 純資産 | 392,722百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 52,150百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -15,919百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11,692百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 143,654百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 747,000百万円（前年比 +9.7%） / 営業利益 71,000百万円（前年比 +0.6%） / 経常利益 71,200百万円（前年比 +2.5%） / 純利益 52,300百万円（前年比 +3.6%） |
| 業績予想の修正 | 受注高 7,400億円 → 7,630億円 / 売上収益 7,470億円 → 7,470億円 / 営業利益 710億円 → 710億円 / 税引前利益 712億円 → 712億円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 523億円 → 523億円 |
| 年間配当予想 | 193円・銭 → 195円・銭 |
| セグメント別売上高 | 建築・産業 106,527百万円（前年比 +18.9%）、エネルギー 79,489百万円（前年比 +24.0%）、インフラ 29,280百万円（前年比 +14.7%）、環境 30,981百万円（前年比 -15.1%）、精密・電子 116,932百万円（前年比 +21.8%） |
| セグメント別利益 | 建築・産業 6,733百万円（前年比 +39.9%）、エネルギー 7,320百万円（前年比 +72.8%）、インフラ 4,402百万円（前年比 +7.4%）、環境 2,632百万円（前年比 +176.9%）、精密・電子 12,620百万円（前年比 -9.4%） |
| 地域別売上高 | 所在地別 1,786億円、679億円、869億円、303億円 / 売上先所在地別 1,295億円、595億円、734億円、359億円、311億円、205億円、136億円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 367,672百万円 / 受注残高 8,368億円 |
| 減価償却費 | 12,962百万円 |
| 減損損失 | 金額 7百万円 / 対象資産 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 92,340,882 |
| 期末自己株式数 | 25,527 |
| 業績の増減要因 | 受注高は「精密・電子」の半導体メーカーの設備投資抑制等で減少したが、「エネルギー」のLNG向け大型案件等が堅調に推移した。売上収益は、中国での需要回復や、「精密・電子」における部材不足の解消による受注残の消化で増加した。営業利益は、増収に加え価格改定効果や円安影響により増益となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
配当性向株主還元方針特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国のロックダウン後の需要回復、「精密・電子」における部材不足解消による受注残の消化などで売上収益が増加し、営業利益は増収に加えて価格改定効果や円安影響により増加した。一方、人件費や事業活動拡大に伴う固定費は増加傾向にある。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。