この期間の実績
第3四半期2021年1月1日〜2021年9月30日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
全事業で好調な受注水準が続き、環境プラント事業では廃棄物処理施設の大型案件を複数受注、精密・電子事業では旺盛な半導体需要を取り込んだ。営業利益は風水力事業の製品収益性改善、精密・電子事業の増収、円安進行などで増加し、部材価格・物流費の上昇は販売価格への転嫁、原価低減施策、サプライチェーンマネジメントの強化で影響を限定した。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 419,926百万円(前年比 +13.8%) |
| 営業利益 | 37,392百万円(前年比 +69.8%) |
| 経常利益 | 37,594百万円(前年比 +90.1%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 24,687百万円(前年比 +100.9%) |
| 1株当たり当期純利益 | 260.68円 |
| 売上高営業利益率 | 8.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 43.0% / 前期末 44.9% |
| 総資産 | 691,722百万円 |
| 純資産 | 306,426百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 65,117百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -33,194百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18,102百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 137,148百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 591,500百万円 / 営業利益 56,000百万円 / 経常利益 55,500百万円 / 純利益 37,000百万円 |
| 業績予想の修正 | 受注高 7,010 / 売上収益 5,915 / 営業利益 560 / 税引前利益 555 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 370 → 受注高 7,310 / 売上収益 5,915 / 営業利益 560 / 税引前利益 555 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 370 |
| 年間配当予想 | 90円 → 130円 |
| セグメント別売上高 | 風水力 237,829百万円(前年比 +7.7%)、環境プラント 50,002百万円(前年比 +13.7%)、精密・電子 130,862百万円(前年比 +26.8%) |
| セグメント別利益 | 風水力 15,352百万円(前年比 +35.9%)、環境プラント 4,101百万円(前年比 +5.3%)、精密・電子 18,060百万円(前年比 +136.7%) |
| 受注高・受注残高 | 受注高 576,821百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 15,682百万円 |
| 減損損失 | 85百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 95,509,633 |
| 期末自己株式数 | 2,288,968 |
| 業績の増減要因 | 全事業で好調な受注水準が続き、環境プラント事業では廃棄物処理施設の大型案件を複数受注、精密・電子事業では旺盛な半導体需要を取り込んだ。営業利益は風水力事業の製品収益性改善、精密・電子事業の増収、円安進行などで増加し、部材価格・物流費の上昇は販売価格への転嫁、原価低減施策、サプライチェーンマネジメントの強化で影響を限定した。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。全事業で好調な受注水準が続いたこと、環境プラント事業で廃棄物処理施設の大型案件を複数受注したこと、精密・電子事業で旺盛な半導体需要を取り込んだことにより売上収益が増加した。営業利益は、風水力事業の製品収益性改善、精密・電子事業の増収、円安進行などで増加し、部材価格・物流費の上昇に対しては販売価格への転嫁や原価低減施策などで影響を限定した。